今日（米国時間2/9）、Googleのソーシャル機能がGoogle Buzzへと大飛躍した〔日本語正式名は「バズ」〕。それはFriendFeedのような機能で、Gmailやモバイル検索、Google Mapsなどいくつかのサービスに組み入れられた（発表会のライブ中継がここにある）。発表のあとでGoogleの協同ファウンダSergey Brinが、ステージを下りて記者会見に応じた。本誌からはSteve Gillmor〔TechCrunch IT編集長〕が記者として出席した。会見のビデオと、Sergeyの発言の一部を書き起こしたものをここでは紹介しよう。

Brinは記者たちからのいろんな質問に答えている: Google Buzzについて、中国での状況、Googleとクリーンエネルギーの研究、などなど。新鮮さを感じた発言は、Brinが最終的には、ユーザがその都度メールとバズとIM（チャット）のどれかを選んで使い分ける状況をなくしたいと考えていること。つまり将来は、この3者が一体化するのか？

本日（米国時間2/9）行われたGoogle Buzzイベントの本誌ライブレポートはこちら（英文）。

Googleには問題がある。それはオンラインのほぼすべてを手中にしながら、ウェブ構造の根幹部分への取り組みができていない：ソーシャルである。たしかにOrkutとOpenSocialがあるにはあるが、事実上誰も使っていない。いや、使っている人はいるが、ソーシャル的に意味のある使い方はしていない。Facebookのように、いやTwitterのようにさえも。今日、Googleはそのソーシャル問題を解決したかもしれない。

Google Buzzは、同社のソーシャルネットワークへの取り組みの中で、最も大胆な試みであると言って間違いない。Twitter、Yammer、Foursquare、Yelp等々のソーシャルサービスのエッセンスをかき集めて、一つのパッケージに押し込んだものを想像してみてほしい。さらにそのパッケージをGmailに押し込んだところを。それがBuzzだ。もしGoogle Waveが未来なら、Google Buzzは現在である。

Googleのストリートビューはいろんな場所で写真を撮ってくる。道なきところにも入り込み始めている。冬季五輪開幕直前、スノーモービルに360度カメラを取り付け、ウィスラーの山頂に行ってしまった。オリンピックが開催されるカナダのリゾート地だ。

スロープのあるあたりはGoogleが最近公開したGoogleマップで見る冬季大会の情報ページで見ることができる。有名スキー場をすべて網羅してくれると面白い。ダブルブラックダイヤモンド（超急斜面）表示の斜面を実際に見ることができるわけだ。

編集部注：Appleはなぜこれほどまでにデベロッパーに制約を加えようとするのか？　本稿でAlistair Goodmanはその理由を考察する。Goodmanはロケーション〔位置情報〕・ベースの広告サービスのスタートアップ、1020 PlacecastのCEOだ。

Appleの最近の行動は、次第にiPhoneの周囲に壁を築いて閉じこもるというキャリアに特有な色彩を帯びるようになってきた。iPhoneのアプリに厳しい制約を加え、ロケーション情報の使用を禁止し、Flashを排除し、さらに将来はインハウスでモバイル広告を提供を狙っているらしい。こうした動きは、その分野から競争相手を事実上締め出そうというキャリヤに伝統的に見られるものだ。iPhone以前、キャリヤが築いた壁はモバイル分野の革新を妨げる最大の存在だった。皮肉なことに、今度はAppleがそうなろうとしている。

先週、Appleがデベロッパーに対して行った告知ではっきりしたことは、 AppleはAppleはロケーション〔位置情報〕・ベースの広告を扱うアプリの開発を禁じようとしているという点だ。つまりAppleはこの分野を自らコントロールしてiPhoneへの広告収益を独占したいのだ。その収益がiPhoneを取り巻くエコシステムにいくらかでも還元されるのかどうかはわからない。しかし、最近のAppleの行動、Placebaseの買収や、人材の獲得、特許の出願などを詳しく見ていくと、Appleはロケーション・ベース広告を独占することで、Googleの広告ビジネスと正面から対決するような広告帝国を築こうしているのではないかと思わせる不吉な構図が浮かび上がってくる。

最近は、ブランド…企業や製品…をめぐるうわさやおしゃべりが、各種のニュースやブログ、トゥウィート、それにさまざまなソーシャルメディアを通じて広まり、新製品の発売やPRキャンペーン、決算報告などの情報を散布していく。このような、自然発生的な情報の拡散は、今日では従来の広告キャンペーンに劣らず貴重である。しかしWeb上のおしゃべりやソーシャルな対話は、定量化が難しい。General Sentiment〔仮訳: 大衆感情〕は、ブランドをめぐるおしゃべりやコンテンツ、オンライン上の会話などの金銭価値を計算した報告書を、このたび発表した。General Sentimentの技術は、そのブランドに対する言及の量を計測し、それによってブランド（または企業や人）の‘感情価値’を求める。そのアルゴリズムは、さらにWebサイトのトラフィックやオンラインニュースの読者数を感情価値のデータに組み合わせて、ブランドの露出の購買金銭価値〔これだけの露出量を仮に金で買ったらなんぼになるか〕を判定する。そのためにGeneral Sentimentは、3000万以上ものソースにアクセスして、ニュースやソーシャルな対話上の言及の感情（肯定/否定等）、頻度、露出量等を測る。

ランクのトップはGoogleで、その総“おしゃべり”の明細額は$669.6M（6億6960万ドル）だ。内、ソーシャルメディアへのリーチは$402M（4億200万ドル）、さらにその中でTwitterへのリーチは$22.8M（2280万ドル）だ。Appleは4位で、おしゃべりの総価値は$293.2M（2億9320万ドル）、内ソーシャルメディアが$223.7M（2億2370万ドル）、Twitterだけなら$5.6M（560万ドル）だ。

YouTubeがいくら、月間130億本のビデオストリーム、本数のシェアでは40%の高率を誇っていても、しかし視聴時間のシェアでは、昨年のYouTubeは全視聴時間のわずかに26%を占めただけだった。つまりYouTubeの場合は、本数は多くてもほとんど短いのばかりだから、こんな結果になるのも当然だ。しかし本当に意外なのは、上位25のいわゆる大手ビデオサイトのシェア合計よりも、それ以下の何百というマイナーなサイトの合計シェアのほうが大きいことだ（視聴時間シェアで）。つまり合衆国のネット上のビデオサイトはYouTubeなどによる寡占ではなく、その逆の零細多数分散だ。

comScoreの2009 U.S. Digital Year in Review〔仮訳: 2009合衆国デジタル年報〕によると、昨年Web上でビデオの視聴に費やされた時間の半分以上（52%）が、上位25サイト以外のロングテールサイトだ。それは重量挙げのバーベルのように両端が大きい分布で、一方がYouTube、他方がロングテールだ。2008年12月から2009年12月にかけてビデオの視聴数は140億ストリームから330億ストリームへと倍増した。この伸びを見るかぎり、まだまだニッチのビデオサイトにはチャンスがある。

来週に迫りましたStartupMeeting、改めてプログラムのお知らせとライトニングトーク参加社のご紹介を致します。

[キーノートプレゼンテーション：19:00 - 21:00]

◎19:00 – 19:25：プラットフォームとしての「GREE」
田中 良和（GREE, Inc. 代表取締役社長 ）

「GREE」が提供する内製ソーシャル・ゲームへの取り組みを紹介しながら、最新のウェブの潮流、さらにはSNSが秘めるプラットフォームの可能性についてお話します。

サイト内のディスプレイ広告の正味インプレッション数（ユーザ到達総数）では、昨年はYahooが依然トップだったが、ソーシャルネットワークのMySpaceとFacebookが大きく伸びてきた。以下、comScoreが今日（米国時間2/8）発表した2009 U.S. Digital Year in Review〔仮訳: 2009合衆国デジタル年報〕で、そのランクを見てみよう。

Yahooの昨年の推計インプレッション数は5210億、次位がFox Interactive Media（すなわちMySpace）の3680億、さらにFacebook 3300億、Microsoft 2180億と続く。Google（6位）は、わずかに700億だ（検索のテキスト広告は含まない）。