[jp] Piku割でサプライズを与えたいーついに日本でもGrouponレースが始まった!

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Groupon旋風が日本にもやってきた。ピクメディア株式会社が4月20日にローンチしたPiku.jpはまさしく「日本版Groupon」だ。創業2年で推定収益$350M、週に純利益$1Mという数字が与えるインパクトは絶大だったということだろう。「日本のみなさんに驚きを与えたいとPiku.jpを立ち上げた」代表のDave Mori氏はEnglish OKという会社を日本で既に6年運営している。「ローンチは4月20日。テストを含めてもまだ1カ月ほどしか経過していない」会員数は非公開ながら勢いよく伸びているそうだ。

ところでこの話題の前にGrouponについて少し触れておきたい。Groupon が立ち上がったのは約2008年11月、それまでthe pointとして運営していたサービスを一新したのがはじまりだ。competeのデータによると現在の月間ユニークビジターは280万ほど。2009年7月からの数ヶ月で驚異的な成長を示している。

例えばこの記事にあるようにあるスカイダイビング講習チケットを1日で1600人以上に販売するなど、共同購入そのもののインパクトも勿論凄まじいものがあるが、なによりそのトラフィックをTwitterとfacebookから生み出すことで、かかるコストをゼロにしたことの意義が大きい。

Grouponの成長過程で最も大きな時代の変化ーそれはトラフィックの変化、もっとはっきり言えばTwitterとfacebookがもたらしたリアルタイムウェブトラフィックだろう。従来、SEOでGoogleにランクされることがトラフィックを稼ぐもっとも重要な手段だったが、リアルタイムウェブの出現でそこに新しい選択肢が加わった。

共同購入は当然、ある程度の共同購入者がいなければ成立しない。それを探すためのプラットフォームとしてTwitterやfacebookは絶大な効果を発揮している。つまり、Grouponはリアルタイムウェブあってこその成長ともいえる。

では、今回立ち上がったPiku.jpをみてみよう。Grouponの要素である、1日、1地域、1アイテムという形式や購買成立までのカウントダウン、そして、もっとも重要なソーシャルへの出口も各種用意してある。mixiがあるのは日本ならではだ。ユーザーは商品毎の共同購入が成立した段階で、クレジット課金が実施される。

一方店舗側は商品イメージを担保するため、全ての商品ページはpiku側で作成する。掲載は全て無料で商品の販売が成立したときにのみ、販売手数料を支払う。完全な成果報酬型ビジネスだ。

ちなみに編集部でもドミノピザのチケットが75%オフで買えることを知って、実際に参加してみた。購入自体はものの5分程で完了したが、その後も分単位で購入者が増え、みるみる内に当初60名程だった購入者が2時間程で200名を超えていた。TwitterのRTと購入者数がリアルに連動していたのが大変興味深かった。

シンプルなサイトなだけに、当然次のGrouponを狙うべく、様々な地域様々な○○版Grouponができている。

実はこの取材をしている時、日本版Grouponを開発中という噂がいくつか私の元にやってきた。まさしくこの取材の日(5月10日)にローンチしたKAUPONも含め、競合について尋ねてみると「競合は大歓迎と考えている。二つのポイントがあって、一つは市場の拡大。もう一つは比較できる対象ができること」店舗によってはこのサービスの効果や意味がわからない方も多いそうだ。

確かに従来の共同購入サイト、たとえば日本のネットプライスなどが展開する仕組みはどちらかというとコマース的な要素が強い。しかし、Groupon系のサイトはあくまでハイパーローカルアド(超狭小エリア広告)つまり「プロモーション」とみた方がいい。安売りと販売促進では店舗の捉え方も全く違う。この辺りの説明もプレイヤーが増えなければなかなか難しいのかもしれない。

さらに大きな問題はどうスケールさせるかだ。「1日1アイテムというのはコンセプトとしてしばらくかえるつもりはない。ただ、エリアが分かれているのでその部分でスケールさせることは可能と思っている」確かにGrouponは場所毎に提供される商品が違う。彼らの実績から考えると充分成功させるイメージはつくのだろう。現在の地域分割ももっと細分化が可能だそうだ。

「私たちはEnglish OKという会社を含めて既に6年間、日本でビジネスをしてきている。そのネットワークでリーチできる飲食店などと協力してこのビジネスを推進していくつもりだ」泥臭いまでの営業部分が今後の競合達との差別化になる可能性は大きい。

ローンチして2週間のサイトだ。使い勝手云々の前に、地域によっては商品すらないページもある。また、トップページが東京になるため(特に位置情報での振り分けはしていない)地域ごとに成立する商品が違う場合など、ユーザーが混乱する可能性もある。しかし、これらは徐々に改善されてゆくだろう。プレイヤーも増えそうなこのビジネス、今後も注目していきたい。