Airwareのドローン用オペレーティングシステムにGEが投資と技術と大量顧客提供で提携

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退屈で汚くて危険。そんな仕事がロボットには向いているが、General ElectricのField Servicesの人たちの、タービンやオイルパイプラインを点検する仕事が、まさにそれだ。そこで今日(米国時間11/19)GE Venturesは、ドローンのハードウェアとソフトウェアを作りクラウドサービスも提供しているスタートアップAirwareパートナーシップをむすび、ロボット工学に対する初めての大型の戦略的投資を行った。

Airwareはすでに4000万ドルを調達しているが、GEがそれにどれぐらい上乗せしたのかは公表されていない。GEはお金のほかにAirwareに対する技術援助と、同社の膨大な数の企業顧客の紹介も行う。AirwareのCEO Jonathan Downeyによると、GEはAirwareと密接に協働して、同社の多様なユースケースへの確実な対応を図っていく。

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AirwareのCEO Jonathan Downey

父も祖父もパイロットだったDowneyが2011年に創業したAirwareは、最初にドローン用のオペレーティングシステムを作った。このオペレーティングシステムを搭載したドローンは、いろんな商用目的にカスタマイズできる。たとえば農業用とか、土地の管理、各種の遠隔点検、野生動物の密猟防止など。

オープンソースのドローンフレームワークは多くの企業顧客にとって細かい不満もあるが、でも専用機を一から作るのは一般企業にとって難しすぎる。そこでAirwareのプラットホームが無人航空機ハードウェアのすべての基本的な機能と操縦ソフトウェアをOSとして提供し、またドローンが集めたデータの収集や送信をクラウドサービスで行う。

Airwareは7月に、本格的な商用化を目指すための資金として2500万ドルをKleiner Perkinsから調達し、その後社員数は40名から70名に増えた。まずやらなければならないのは、もっと多くのいろんなユースケースに対応するソフトウェアを作ることだ。またパフォーマンスも上げなければならない。というところへ、GEとその大量の顧客がタイミング良くやってきた。

たとえば人里離れた遠隔地で風力発電機のタービンの羽根が壊れたとすると、これまでのGEなら人間技術者を数百フィートの高さに吊り上げて羽根を点検させた。Airwareの協力が得られる今では、ドローンに仕事のやり方を教えればよい。

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切れて垂れ下がった送電線や、ガス管の漏れのチェックなど、いろんなユースケースを抱えるGEは、Airwaveの大型顧客としてそれらのすべてに対応してもらえる、と期待している。Downeyも、ユースケースの拡大が、GEをお客さんにしたことの大きなメリットだ、と言う。“発電所の点検なら、小回りの利くヘリのようなドローンがよいし、長距離の送電線のチェックなら飛行機的な無人機がいい。AirwareのOSは、GEの協力を得ながら、これらのコントロールをすべて学習中だ”。

GE Venturesの専務取締役Alex Tepperは、GE自身に高度な画像処理とかセンサ技術など、技術の蓄積があるので、Airwareのドローンをもっとお利口にできる、と考えている。投資先企業との、いろんな形のコラボレーションは楽しいね、と彼は言う。

Airware System

またAirwareのUAV(無人航空機)はGEの目的だけでなく、GEの顧客のさまざまな目的にも今後は奉仕していく。そうやって大きなカスタマベースを構築した暁には、GEによる買収もありえるかもしれない。

ドローンは一般的に、武器や玩具と思われているが、でも爆弾を投下したりセルフィー(自撮り写真)を撮ったりするだけでなく、AirwareとGEの例のように、商用部門に大きなアドバンテージをもたらすことができる。その空飛ぶロボットたちは、人間の生活をもうちょいエキサイティングでクリーンで安全にしてくれるのだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))