生鮮野菜デリバリーサービス「VEGERY」が関東全域へエリア拡大、Android版も提供開始

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野菜を中心とした生鮮食品のデリバリーサービス「VEGERY」。運営元のベジオベジコは4月3日、同サービスの提供エリアを関東全域に拡大し、同時にAndroidアプリの提供を開始した。

VEGERYは2017年1月にiPhone版がリリース。その際にはTechCrunchでも紹介したが、自社で直接契約した九州の農家の新鮮な野菜を、最短1時間で指定の場所に配送するサービスだ。これまでは都内5区(港区、渋谷区、世田谷区、目黒区、品川区の一部のエリア)を対象としていたが、本日より関東全域に対応する。なお即日配送は以前から対応していたエリアのみで、それ以外のエリアに関しては翌日以降の配送となるという。

ベジオベジコでは渋谷に自社の配送拠点を設け、約15人のスタッフが自転車やバイクで配送を行う体制を構築してきたが、今回エリアの拡大にあたって佐川急便とタッグを組む。同社の物流網を活用しながら、コストを抑えつつ対応地域の幅を広げた形だ。

1月のiPhone版リリース以降、想定以上のリピート率

iPhone版リリースから約2ヶ月が経つが、ベジオベジコ代表取締役社長の平林聡一朗氏によると「想像以上の反響があった」という。

「リリースから3月末までのリピート率が50%を超えているのが大きな特徴。この2カ月ちょっとで30回ほど利用しているユーザーもいる」(平林氏)

正式リリース前にステルスでサービスを提供していた際には1カ月以内のリピート率が30%だったというが、3月に関してはこの数値が70%を超えるほど伸びているという。提供する食材のラインナップも予定より前倒しで拡充し、野菜に加えて牛肉や豚肉、卵などを扱い始めた。これによって平均単価は想定していた2500円を大きく超え、現在では4000円ほどになっているそうだ。

iPhone版リリースと同時に根津にオープンしたリアル店舗「VEGEO VEGECO 根津」も当初の目標を達成しており、順調な滑り出しだという。VEGERYの利用者は約9割が女性で社会人や主婦が多い一方で、店舗を訪れる顧客には地元に住む高齢者の方も多いなど、それぞれ違った特徴が出ているそうだ。

「リピートしてくださる方も多いだけに、いかに一度使ってもらえる機会を増やせるかが今後の課題」と平林氏が話すように、今後VEGERYで注力していくのは利用できるユーザーを増やすとともに、初回利用のハードルを下げること。今回のAndroid版リリースや対象エリアの拡大に加え、アプリのダウンロード数を増やすための施策や、たとえばタイムセールのように利用のハードルを下げる施策の実施も検討していくという。

今後は拡大したエリアでの利用率なども踏まえて対象エリアをさらに広げていくことや、魚や鶏肉、お酒など食材ラインナップをさらに充実していくことも検討。平林氏が目指す「IT時代の三河屋」に向けてサービスの改善を進めていく。

「VEGEO VEGECO 根津」

「VEGEO VEGECO 根津」