VRソフト開発のDVERSEが凸版印刷と資本業務提携、100万ドルを調達

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VR制作ソフトウェアを開発するDVERSE(ディヴァース)は7月10日、凸版印刷と5月31日に資本業務提携を締結していたことを明らかにした。DVERSEはこの提携で、凸版印刷を引受先としたConvertible Equity(CE型新株予約権)による100万ドル(約1億1000万円)の資金調達を実施したことも発表している。

DVERSEは2014年10月の設立。CEOの沼倉正吾氏はCAD/CAMシステムなどを開発するゼネテックの出身で、海外展開を想定して米デラウェア州に登記している。2015年7月には、韓国のBonAngels Venture Partnersおよび日本のViling Venture Partnersから資金調達2016年6月には、500 Starups Japan、Colopl VR Fundなどから103.9万ドルの資金調達を実施している。

2017年2月にDVERSEがSteamに公開した「SYMMETRY alpha(シンメトリーアルファ)」は、3DCADデータを取り込めば、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を通じてそのデータをVR空間に表示し、体験できるソフトだ。建築・不動産データをVR化することで、社内外でのイメージの共有、コミュニケーション、合意形成をスムーズにすることを目的としている。

SYMMETRY alphaは、建築、デザインなどで利用される3Dモデリングソフト「SketchUp(スケッチアップ)」のフォーマットに対応するほか、現在は3Dレーザースキャナーを使って建物や地表をスキャンして生成する、点群データにも対応している。

DVERSE CEOの沼倉正吾氏は、SYMMETRY alphaについて「当初は建築・不動産業界から注目が高かったが、そちらに加えて、現在は工業デザイン、コンサート会場やイベントブースのデザインなどイベント・プロモーションの分野、教育分野など幅広くフィードバックをいただいている」と話す。現時点で全世界96ヵ国で利用されているという。

凸版印刷では、建築物をはじめとした文化財などをVR化したアーカイブ「トッパン VR・デジタルアーカイブ」を公開するなど、空間や立体構造物のデジタル化に力を入れている。沼倉氏は今回の資本業務提携により、今後「DVERSEのプロダクトをベースにして次世代のVRソリューションを開発していく」と話している。

「DVERSEが最終的に目指すものは、ビジネス分野で使われている、Skypeやメールなどのコミュニケーションツールを置き換えるもの。『VR空間でイメージを正確に共有してコミュニケーションを行うプロダクト』を目標としている」(沼倉氏)

[追記] ディヴァースは7月19日、広告制作のティー・ワイ・オーから40万USドル(約4500万円)を調達したことを続けて発表している。