私は今週、レイオフをしようとしている、あるいはレイオフを考えている大勢のCEOと話をした。実際にレイオフを断行した会社のリストは日々長くなる一方だ。こういったニュースを伝えるメールの奔流を見るだけでもパーティーが終わったことが実感される。

しかし、企業がレイオフを実施する理由は、実のところ何なのか？　私が話をしたCEOたちによると、単に景気の後退に備えただけではないようだ。一部のCEOは、会社で不要な人材を厄介払いするための「千載一遇の好機」と考えている。

こうした会社では、ウォールストリートの大惨事やSequoia Capital、Benchmark Capital、Ron Conwayなど著名なベンチャーキャピタリストによる警告を、従業員の解雇にともなうネガティブPRを避けるために大いに利用しようとしている。

90年代、あるいはそれ以前は、大企業がよほど大規模な人員削減に踏み切る場合以外、従業員を解雇しても悪い評判を立てられる恐れはほとんどなかった。新しいスタートアップが人員の三分の一を解雇してもそれがニュースになることはほとんどといっていいほどなかった。しかし、「誰もがパブリッシャー」となった今では、誰かを首にしようものなら、たちまちTwitterやblogに書かれ、情報はそこから際限なく広まってしまう。

スタートアップがレイオフをすれば、負け犬の烙印を押される。メディアで好意的な扱いを受けることも、優秀な人材をスカウトすることも、新しい資金調達ラウンドを実行することも難しくなってしまう。つまり、今まではそうだった。ところが、先週になると、レイオフを実行した会社は、「財政運営における慎重さ」の現れとしておおむね賞賛されている。

7月にMySpaceが5%のレイオフを行うというニュースが流れたたとき、同社のCOOは「財政状態が悪化したからではない。単に、十分に努力していない、あるいは成績を上げていない社員を5%解雇するだけだ」と私に納得させようと説明に大いに時間を費やしたものだ。

今や、社員を首にするのにそういった説明をくだくだとする必要はなくなった。他の「先見の明がある」企業と横並びでレイオフを実行すればよい。

もちろん現在のレイオフの大半は実際のレイオフだが、一部は明らかに、成績の悪い社員の解雇である。少なくとも、多くのCEOがオフレコで話してくれたところによれば、そうだ。レイオフされる社員はランダムに選ばれるのではない。スター社員は残されるものだ。

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（翻訳：Namekawa, U）