米国ジャーナリズム最高の栄誉の運営組織であるピューリッツァー賞理事会が、オンラインのみの新聞も同賞の対象とすると発表した。この発表は、Tribune Companyが今日（米国時間12/8）破産を申請し、The New York Timesが本社ビルを抵当に入れるなど多くの在来メディアが苦闘する中、オンラインの情報発信源が今日の報道サイクルの中でますます重要な役割を果たしてきていることを再確認するものだ。

新たな要項に規定されているのは、応募媒体が、

文字原稿に基づく米国の新聞または報道組織であり、〈紙媒体またはオンライン〉で当暦年中に週1回以上発行されていること、進行中の事象に関する独自の取材に基づく報道を中心としていること、および最高水準の報道規準に沿っていること。印刷された雑誌、放送メディアおよびそれに対応するウェブサイトは対象としない。

しかし、「独自の報道を主体とするオンラインのみの出版物」とは、果たして何を指すのだろうか。発表文や関連するFAQには、そのことがあまり触れられておらず、次のように書かれている。

Ｑ：対象となるオンライン専門新聞の実例を挙げてください。
Ａ：MinnPost、Voice of San Diego、St. Louis Beacon、Washington Independentをはじめ、多くのサイトが独自の報道を行っています。ただし、実際に応募されない段階で、対象資格について語るのはまだ早いと考えています。

この漠然としたガイドラインは、ピューリッツァー運営理事会が、得体の知れないオンラインコンテンツを試すにあたって、応募作品の審査に多少の幅を持たせるものだ。しかし、一見とてつもなく思える可能性も残している。まず頭に浮かんだのが、もしTwitterのつぶやきが賞を取ったら、ということ。

ニュース速報時のTwitterの重要性の高まりを考えると、いつの日か「世界をかけめぐったつぶやき」として、140文字のメッセージが世界的な事件を報じる可能性も出てくる。そして、ケーブルニュースネットワークや主要新聞でうんざりするほと繰り返されることになれば、新しいルールの下でピューリッツァー賞の候補に踊り出るかもしれない。 ありそうにないか、といえばその通り。だが不可能ではない。

オンラインパブリッシャーが直面するかもしれない障壁のひとつに、応募作品が「ウェブ上での元記事に基づいていなければならず、後報の更新や修正ではいけない」ことがある（また応募作品には、あらゆる修正、更新、異議のレター等を添えなければならないが、記事の本文には表れない）。オンラインジャーナリズムの利点のひとつが、即座に修正が可能であることだ。編集者はよく、最重要な事実を速報として掲載し、詳細は徐々に出していくというやり方をとる。仮にピューリッツァー理事会が、こうした続報を記事の追加部分であり本文ではない、と見なせばそんなタイムリーな最新情報の価値は失われてしまう。

応募の締切りは2009年2月1日、ただし応募作品は2008年12月31日までに発表されている必要がある。春には受賞者は発表される。

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（翻訳：Nob Takahashi）