調査結果:新聞サイトは未だに対話方法を手探り中
by Erick Schonfeld on 2008年12月19日 append.gif この記事をBuzzurlにブックマークする

新聞業界は、自分たちがウェブでどう振る舞うべきかについて未だに揺れ動いているが、最新の調査によれば少なくとも何らかの前進はしているようだ。今日(米国時間12/18)Bivings Groupが、米国内新聞上位100紙のウェブサイトの提供内容を定量的に調査した結果を発表した。結果の概要:新聞サイトのほぼ全てに記者の書いたブログと何らかの形のビデオがある。読者からの投稿を受け付けるところが増えている。ポッドキャストと登録必須制は下火。ソーシャルネットワーク機能はほぼ存在しない。

2つのグラフから結果のほぼ全貌を読み取ることができる。私が書き込みをしてある。(クリックで画像拡大)。上のグラフは、新聞サイトの各機能の普及率を示しており、93%に記者のブログがあり、全サイトが記事のRSSフィードを提供している。しかし、そのRSSフィードに広告を入れているのはわずか1%だ。これはチャンスとみることもできる。ただし殆どのRSS広告は完全なゴミで、読者は忌み嫌っている。

読者投稿コンテンツをみてみると、新聞社にとっては文章よりも画像の方が有難いようだ。読者からの写真の投稿を受け取っている新聞サイト(58%)の方が、ビデオ(18%)や記事(15%)を受け取るところよりも多い。コメントはさらに問題がないようで、75%が記事に対する読者コメントを受け入れている。不思議なのは、新聞サイトの57%が紙面をPDFで提供していることだ。何故? 1ページのPDFならともかく、全紙面を印刷する人はいない。

下のグラフは、今年と昨年で変化の大きかったものを示している。ユーザー作成コンテンツを採用するサイトが増加中(2007年の24%から2008年の58%)で、記事へのコメント(33%→75%)やブックマーク(44%→92%)も同様だ。

ユーザー登録が必要なサイトは29%から11%に減少した。これは、たとえ一時的であれ読者と記事の間に何らかの障壁を作れば、読者は他のサイトに流れてしまう、ということにようやく多くの新聞社が気付いたことを表している。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi)

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