日本のアーチスト飯沢未央が「メカニカル腫瘍」を製作した。まるで生き物みたいなCPUモニターだ。一見コンピュータウイルスを具象化したようにみえるがそうではない。

メカニカル腫瘍はアートコンセプトで、コンピュータの使用より生じる負荷に応じて、蠢き、膨張する。美しいというよりなんともグロテスクだ。これがどんな実用目的に役立つのか分らないが、ホラー映画eXistenZなら役に立つかもしれない・・・

過去2年ぐらいのAppleの製品や製品に関する噂、特許などをフォローしてきた人なら誰もが、そこに一つの傾向があることに気づいているだろう。Appleはどうやら、全製品をタッチ方式のコンピューティングへ徐々に移行させようとしている。つまり、製品をキーやボタンとは無縁なものにし、タッチスクリーンからの操作に統一しようとしている。

もちろんMacBookのトラックパッドはかなり前からタッチをある程度使っているが、この傾向が本格的に始まったのはiPhoneからだ。それは消費者製品における初めての、マルチタッチの優れた応用だった。その後Appleは同社のノートブック機のトラックパッドにマルチタッチを加え初め、今では全機種がそれをサポートしている。それから、もちろん、その名もずばりiPod touchがある。それはマルチタッチをサポートしたiPodだ。

【編集部より：本稿は、起業家出身の学者、Vivek Wadhwaによる寄稿である。同氏は現在UCバークレー客員教授、ハーバード法科大学院上級研究員、およびデューク大学常任理事を務めている。Twitterアカウントは@vwadhwa。】

誰もが、世界を変える次の大発見を待っているようにみえる。しかし、まさかと思うだろうが、次のインターネットや半導体あるいは革新的MRIテクノロジーは既に発見されているかもしれない。毎日通勤途中に横を通っている大学にある研究室の棚に眠っているだけかもしれない。大学の研究者たちは、自分たちの発見を商業化する術を知らないし、次のLarryかSergeyに会いたいと願っている賢明でハングリーな起業家たちは、彼らを見つける術を知らない。この2つのパラレルワールドは、まず出会うことがない（まあスタンフォードでは起きることもあるか）。

2007年に米国の大学全体で使われた研究費は$48.8B（488億ドル）に上り、1万7589件の米国特許が申請された。同じ年に大学が受け取った特許の契約料または使用料は$2B（20億ドル）に満たない。この収益には、過去40年間にわたってライセンスされたあらゆる研究成果による進行中のロイヤルティーも含まれている。ここから推測されることは明白である。研究室には、夥しい数の価値ある研究成果が残されているのだ。

このことを大学関係者に話すと、驚くほど守りに入る（私が前回の記事で叩いたVCたちと変わらない）。彼らは大学の役割は教育と世界の知識基盤を増やすことにある、と正論を振りかざす。真の利益は、そこで教えられ、AppleやMicrosoftのような会社に行き、会社を起こす学生たちからこそ得られるのだ。議論の余地はない。しかし、閉ざされた大学の研究室の中には、知識やイノベーションの素になる金鉱がある。この金鉱が今後20年の経済成長を支えるのだ。そろそろ金鉱を堀る時が来たようだ。

このゲスト記事を書いたLarry Chiangは、Duck9の協同ファウンダで、BusinessWeekにブログを書いている。今日（米国時間9/29）の彼は、財務系スタートアップの大会であるFinovateを取材してくれた。

ニューヨーク市で今日行われたFinovateスタートアップカンファレンスでは、投資の冷え込みや景気の沈滞の中で金融財務系のスタートアップがとても元気であることが証明された。

iLoungeのJeremy Horowitzがアップルタブレットに関する大胆な予想をしている。新タブレットiPadは来年１月１９日ごろ（ちなみにこれでCESという話はなくなる？）発表され、５月には入手可能というのだ。このデバイスはスティーブ・ジョブズのゴーサインを待つばかりだという。

3G対応と非対応の２種類があって、解像度は720p、スクリーンサイズは10.7インチ。iPhone OSで動き、専用のメディアシステムとＥブックリーダーを内蔵する。

商品に関するレビューは、利用者によるものも、あるいは専門家によるものも、買い物にあたって非常に参考になる。個人的にはたいてい買い物前に、肯定・否定双方のレビューを探し回ることが多い。そしてこの度、製品のレコメンデーションおよびリサーチのためのエンジンを運営するWizeが、ウェブのあちこちからレビューを収集するサービスのリニューアルを行った。Wiseがサービスの提供を開始したのは2006年で、電化製品、家庭用品、ビデオゲーム、健康用品などのレビューを集めている。AmazonやBestBuy等、ショッピングサイトのユーザレビューや、有名なレビューサイトにある専門家の意見などを収集している。

今回のリニューアルにあたって、レビューをより広範なウェブから集めるようになり、そのレビューの中で製品をどのように評価しているのかを分析するようになった。さらに、レビュー内容については完全な日常語も収集するようになった（携帯に非常に便利、とかスポーツに最適、等）。購入者も、たとえばカメラを探しているときには「とても軽い」だとか「休暇に持っていくのに最適」などという日常語で検索してレビューを見られるようになったわけだ。

1984年1月22日、スーパーボウルの第3クォーター中、Appleは史上最もよく知られることになるテレビコマーシャルを流した。ジョージ・オーウェルがその著作『1984』で描いた暗黒の未来に基づくこのCMは、巨大画面に写し出された独裁者、ビッグブラザーの疑いを許さぬ演説を聞きに、魂を抜かれた男たちが重い足どりで大会場に向かって行進する場面から始まる。するとそこへ、一人の美しい女性が部屋に飛び入り、わずか数メートル後に迫る警備の手を逃がれながら、巨大なハンマーを画面に投げつけると、目のくらむような光とともに大爆発する。こうして、Macintoshはわれわれの前に登場した。大艦巨砲IBMに挑戦するAppleの新しい武器であった。

25年の歳月は何を変えることができるのだろうか。今やAppleは、自らの力で弱者から暴君へと生まれ変わり、iTunesアプリケーションに他のデバイスを接続することを拒み、ユーザーが自分で買ったiPhoneにインストールできるものに制限をかけている。そして、iTunesを他社デバイスでシームレスに使えるようにするソフトウェアを作るこの会社、doubleTwistが、あっと驚くやり方でこれを世間に問いかけようとしている。同社が発表したばかりの新CM（下に貼ってある）は、あのCMのほぼシーン毎にリメークしたもので、iPodを身にまとったクローン人間軍団が静かに席についているところへ、支配者 ― スティーブ・ジョブズでお馴じみの丸メガネを着けている ― がこう命令する、「われらが栄光を損う選択肢を許してはならない」。

先週私は MicrosoftのCEO、Steve Ballmerと1時間にわたる独占インタビューを行った。この記事にはビデオとインタビューのテーマを掲載した。つまり、ビジネスのビッグ・チャンス、OS/ブラウザ、携帯、検索、デベロッパーの5分野だ。

前回の記事ではむこう5年から10年の間にかけて何がMicrosoftにとってビジネスのビッグ・チャンスになるかを聞いた。

さて、今回は、ブラウザとOSをめぐる競争が激化しつつある現状をテーマに取りあげている。Ballmerはこの問題に関してはことに雄弁だった。特にMicrosoftが新しいブラウザ（IE8）を今年に入って出荷しており、新しいOS（Windows7）のリリースを来る10月22日に控えているからこれは当然だろう。

私はまず競争上の理由からMicrosoftにWindowsにIEをバンドリングすることを禁じた2001年のMicrosoftとアメリカ司法省の和解を取りあげた。

司法省との和解後の8年で環境は激変した。Microsoftのライバルは今やMicrosoftが禁止されたとおりのこと―ブラウザとOSのバンドル―をしようとしている。Googleなど名前まで同じにしている。Chromeはブラウザであると同時に、やがてデスクトップ用OSとなる。

この点に関してBallmerはOSとブラウザを別物と考えるのはすでに時代遅れだと述べた。今やブラウザとOSの間に区別はない、デバイス・ドライバを別にして、どちらも広い意味でOSなのだと主張した。これにはわれわれもまったく、同感だ。 BallmerはChromeとSafariのシェアを「四捨五入の丸め誤差程度のもの」と呼んだ。しかし、GoogleがIEをChrome化するプラグインを発表したことはちゃんと知っていた。

〔ジャンプの後にテープ起こしの全文翻訳〕

モバイルエンターテイメントを手がけるスタートアップであるmSpotが、モバイル向け映画サイト（Mobile Movies）の提供を開始した。携帯電話で、ノーカット映画のストリーミングを観賞することができる。iPhone、Android、Blackberry、Windowsモバイルなど、30種類のスマートフォンに対応しており、米国大手4キャリアの全てで利用することができる。

mSpot Mobile MoviesにはmSpotの携帯向けサイトからアクセスできる。支払いにはクレジットカードを使うようになっており、映画を1本だけ見る場合は1本あたり4.99ドルとなっている。あるいは月極定額の会員制度も用意されており、月間4本までなら9.99ドル、8本までの場合12.99ドル、そして8本までの場合が15.99ドルとなっている。レンタルして、その映画を見ることのできる期間は映画毎に異なっており、24時間ないし5日間となっている。映画は利用携帯電話にネイティブなメディアプレイヤーを使って、携帯電話のブラウザ上に表示される。

筆者仮名: LondonVC

このゲスト記事の筆者はロンドンのVCだが、彼が会社と個人を危険にさらすことなく率直に語れるために、本誌は匿名寄稿を認めた。なぜそうするのかというと、合衆国ではスタートアップのエコシステムの歴史が長く、高度に発展しているが、ヨーロッパのシーンはまだニキビだらけのうぶなティーンエイジャーで、失敗を犯すことも少なくない。ヨーロッパのスタートアップたちは教育が必要である。ただし、このLondonVC氏は本物のVCであり、私〔たぶんEU版編集長M. Butcher〕も実際に会ったことがある。これから数週間、彼はヨーロッパのVCとスタートアップに関する彼独自のユニークな視点を語ってくれる。本稿が、ヨーロッパのスタートアップを正しく理解する契機になることを期待する。

私がこの記事を書き始めた理由の一つは、今VCとスタートアップの世界には“不正”が氾濫しているからだ。もちろんこの世界は慈善事業ではなくあくまでもビジネスであり、投資利益の最大化を目指してこの仕事をやっているのであり、ビジネスの慣行と取引の条件は市場が決めるべきだと思っている。しかしながらそれは、起業家たちが十分な経験を積む機会があり、彼らがこれまでの標準的で妥当ななやり方を正しく知ることができる場合にかぎって言えることだ。

ニュートン開発のオリジナルメンバーだったマイケル・チャオをアップルが呼び戻したために、またぞろアップルタブレットの話題がネットを賑わしている。たしかに彼は家電分野の有名人だったから、その経歴のすばらしさで15年ぶりにアップルに呼び戻されたのかもしれない。それともアップルタブレットを売り込むには手助けが必要だということなのだろうか。呼び戻した本当の理由はそうかもしれない。

直前彼はナイキ技術ラボの総括マネージャだった。Nike+製品はそこで生まれたのだ。新しい肩書きは製品マーケティング担当副社長だそうだ。

GoogleはGoogle Appsを学校に熱心に売り込んできた。最近では、大学をユーザとして勧誘するためにサイトを立ち上げたほどだ。そして今日（米国時間9/28）は、Google Appsのオフィスアプリケーションの一部であるGoogle Docsを、より学生向きにするための改良を発表した。

まず、Google Docsに方程式エディタが加わったので、上の画像にように、ドキュメント中に数式を自由に書ける。正式なドキュメントだけでなく、数式が重要な授業でノートをとることもこれで楽になった。化学式や代数などで必要な上添え字/下添え字もちゃんと挿入できる。

Web 2.0のスタートアップたちが2009年の大部分をかけて、ユーザーやコミュニティーの収益化に頭を悩ましているのと同じく、ここ数年出てきたインターネット有名人たちも、あの聞き飽きた流行キーワードである「彼らのパーソナルブランド」を事業化する方法を探り続けている。

この数年間に「ウェブで民主化された有名人」というまやかしの中で生まれてきたオンライン有名人たちを思い起こしてほい。果たして何人がメジャーでの人気を勝ち得ただろうか。Tila TequilaはMTV番組に出て、レコードデビューも果たした。LonelyGirl15は、ABC Familyの番組「Geek」に出演している。リストはここから先細りだ。Amanda CongdonのHBOとの「トーク」がモノになった様子はない。Julia AllisonがWiredの表紙に登場し、Nonsocietyというライフキャスティングを始めたが、Bravoのパイロットは陽の目を見なかったし、Gawkerでさえ彼女のことを書かなくなった（本人は喜んでいるかもしれないが）。ソーシャルメディアを使っていることで、最も報道されているのは、、、結局OprahやAshton Kutcherといった、リアルな有名人たちだ。

有名人は、民主化どころか、バラされてたくさんのマイクロ有名人が出来ただけだという皮肉が聞こえてきそうだ。そして、マイクロ有名人では食べていけない、というのが現実だった。

TechCrunchのマイケル・アリントン編集長が日経コンピュータの独占インタビューに応じてGoogleの将来を占っている。

インタビュアーはTechCrunch日本版の翻訳、執筆でおなじみのSatomiこと市村佐登美さん。

日経コンピュータは9月12号で「グーグル 次の一手」という特集を組んでGoogleを総力取材した。Google社員20人以上にインタビューするという玉置亮太記者の超人的活躍でたいへん読み応えのある特集になっている。まだ無料サンプルが申し込めるはずだ。Googleに興味のある方にはご一読をお勧めしたい。

ボロボロのウェブミュージック系スタートアップの申し子といえば、Project Playlistをおいて他にない。この会社はと言えば、レコード会社から訴えられ、未だにレコード会社とのライセンス契約は交渉中で、前CEOのOwen van NattaにはMySpaceに逃げられ、CFO Mike Sheridanも去り、さらにはオーディエンスにも逃げられている様子だ。これ以上悪いことは起こりそうにない。

ちなみに、この自称「音楽検索エンジン」、実は主要レーベルのアーティストのMP3を、Limelightなどのコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を通じてホスティングしているらしい。例えば、Britney Spearsの曲を検索してみると、結果の2番目に「(You Drive Me) Crazy」が出てくる。この曲のMP3が元々置かれていたhttp://www.sarzamin.org/というサイトは、既に存在しない。でも心配ご無用、Project Playlistが、同社のCDNである、Limelight Networksに曲をキャッシュしているからだ。本誌の読者で、Project Playlistを利用して自前の音楽サイトを作ろうとしている開発者のKhalid Shaikhが、このしくみを発見して、それを証明するスクリーンキャストを送ってくれた。

先週、私はMicrosoftのCEO、Steve Ballmerに1時間の独占インタビューをすることができた。われわれはそのうち10分ほどのハイライト・ビデオを公開した。

ビデオは単なる予告編だ。ここで、いよいよインタビューの詳細の報告を始めよう。私は先のビデオの後さらに50分、ビッグ・チャンス、OSとブラウザ、携帯、検索、デベロッパーというMicrosoftのビジネス戦略の要となる5つの分野についてBallmerから話を聞いた。　

今回の記事では、ビッグ・チャンス、すなわちMicrosoftの現在の2大収入源、WindowsとOfficeに代わるべき主要収益源の展望についての会話を報告する。Microsoftは毎年$20B（200億ドル）以上の税引き前利益を計上し、$10B（100億ドル）弱をR&Dに支出している。Microsoftがこの収益のレベルを維持（あるいは拡大）しようとすれば、非常に大規模かつ長期的なビジョンが必要になる。

Ballmerは、新しいビジネスチャンスは大きく3つの「バケツ」分けて考えていると言った。つまり「現在のビジネスを拡大する（短期）」、「ゼロから新規に作る（長期）」、「大型買収（手っ取り早い近道）」の3種類だ。

バケツ1（短期）：ここでの新しいビジネスチャンスの大部分はMicrosoftが現在すでに取り組んでいる分野に存在する。Ballmer曰く「向こう5年間にいて、現在の200億ドルの収入レベルを維持するようにメーターの針を動かすためにはすでにわれわれが取り組んでいる分野が重要だ」。

バケツ2（長期）：Ballmerによれば、新ビジネスをゼロから立ち上げて（Microsoftから見て）大きな収益源にするためには5年間では足りない、地平線に見えてきたアイディアを現実の大きなビジネスに育てるには10年はかかると考えるのが現実的だ、という。200億ドル規模のビジネスを考えた場合、立ち上げから5年でそんな売上を達成したスタートアップの例を上げろといわれても思いつかないだろう。いちばん成功した連中でさえ5年目ではそんな規模になっていない。Googleの5年目を考えてみろ。Facebookにしてもそうだ。

YouTubeは、メディアパートナーに対してさらなるインセンティブを提示して、コンテンツの充実を計りたい考えだ。本日（米国時間9/28）YouTubeはContentIDとYouTube Insightの統合を発表した。Content IDは著作権ポリシーとコンテンツ管理を行うためのもので、YouTube Insightは特定のYouTubeアカウントからアップロードされた動画の詳細な統計情報を閲覧できる無料ツールのツールだ。統合ツールを提供する目的のひとつは、コンテンツパートナーたちに詳細なデータを提供して、YouTubeとの連携を深めてもらおうとするものだ。

YouTubeによると、1,000以上のパートナーがContent IDを用いて、第三者がアップロードした動画に自身の動画が含まれていないかをチェックしているとのこと。自社コンテンツが利用されていることが判明した場合、コンテンツ所有者の側でコンテンツの利用を制限したり、あるいは状況を確認して課金対象として利用することができる。YouTube Insightsの方は、動画のランキング、閲覧者層に関する情報、リンク元情報等、種々の統計情報を取得することができる。コンテンツパートナーはこの情報から、自社の提供するコンテンツが、バイラル面でどのような広がりを獲得しつつあるのかをより詳細に知ることができるわけだ。たとえばYouTbueは、Sony MusicがContent IDとYouTubeのマッシュアップを利用して、JK Wedding Entrance Danceが、YouTube上で同社の曲を利用しているビデオの中で8番目に人気を集めていることを発見したとしている。

AppleはiPhone / iPod TouchのApp Storeから、累積で20億回、最近の四半期だけでも5億回のダウンロードがあったことを発表した。

Appleはこれに加えて、現在登録されているアプリの数は8万5千件以上、顧客は77カ国にわたって延べ5千万人に上ると述べている。

AppleInsiderはこの数字に詳しい分析を加えている。特に重要なのは、App Storeが10億回のダウンロードを達成したのが今年の4月23日、15億回が7月だという点だ。これはダウンロード数が急速に増加中であることを示している。

30億回を達成するのがいつになるか、注目だ。

1.この暗号が解ければGoogleに就職できる？　今のところMITの学生もお手上げ〔アップデート〕（9/23）

2.GoogleがWebの問題児Internet Explorer対策を発表: IEをChromeにしてしまう（9/23）

3.iPhoneでとうとうGmailのプッシュ通知が実現―意外にもMicrosoftのおかげ（9/23）

4.YouTubeが5つ星級の発見：評価システムは無意味だった（9/23）

5.最後の砦、崩れる。報道協定は死んだ。（9/24）

6.初歩的な管理ミスで3300もの有名サイトがソースコードを盗まれる（9/24）

7.われわれはApple牢に閉じこめられている, この刑期はあと何年で終わるのか？（9/25）

8.Googleがついに核兵器を使用, Appleに勝ち目なし（9/19）

9.1年待たされたフィットネスガジェット、Fitbitがついに発売開始（9/25）

10.［CG］iPod nanoを持ち込み禁止にするジムが増えている（9/24）

前回の週間人気ランキングはこちら（過去アーカイブ）

※ 週間人気コンテンツランキングは、期間中のパーマリンクのアクセス数をもとに順位づけしたものです。

私はPandoraのTim Westergrenの歯に衣着せぬ物言いが、前から好きだ。この人は、これまでさんざん見てきたような、何もかもうまくいっていると得意げに言い訳しながら、その実、ユーザー数が落ち込んでいたり、ライバルに蹴落とされていたり、という連中とは一味違う。会社に問題がある時 ― Pandoraの場合は会社生涯の大半 ― 彼は悲惨な内情を、従業員訴訟の醜態にいたるまで話してくれるのである。

そして、それがPandoraに有利に働いた。Westergrenは自サイトの過激なファンたちに対して、RIAAが自社を倒産に追い込むかもしれない、と警告したことが功を奏し、そんなファンたちが送った苦情によって、連邦議会のFAX機が本当に通り壊れてしまった。Westergrenは、多くの起業家にないものを持っている。大切なのは、生き残ることであって、エゴではない。オンライン音楽の会社をやっている人にとっては、特にそうだ。

もちろん、今日のPandoraがあるのは、不断の努力と、予期せぬ3連続パンチのおかげだ。