経済危機に突入して以来、テック系企業のレイオフ数が300,000人に達したようだ。しかし情報技術系企業には395,629人を対象とする募集があり、職を失った全員を賄うことができる。仕事検索エンジンを運営するIndeedは本日（米国時間2/17）朝、新たにIndustry Trendsというページを開設し、米国内有名企業を中心とした募集情報を掲載し始めた。IT界にはヘルスケア産業界を除く他のどの業種よりも多くの募集案件があるのだ（ヘルスケア業界は581,625の募集案件がある）。

ただし、そうは言ってもIT関連の募集案件も1年前に比較すると43%少なくなっている。ちなみに再度ヘルスケア業界を見ておくと、全業界中で最も少ない8%の減少という状況になっている。銀行・金融関連は48%低下（現在144,569件）しており、メディア・新聞業界は47%低下（現在24,104件しかない）している。

IndeedのCEOであるPaul Forsterが、これら統計情報を明らかにした理由（求職中の人をより多く集めたい、という理由以外に）を述べている。

急減速しつつある業種で働く人に、より良い状況を保っている業種をお知らせすることは、業種変更を考えるチャンスとなるかもしれません。

私たちの提供する情報は、より詳細な採用状況分析を加えて、政府の発表する雇用統計情報に代えて将来的に活用できるようにと考えたものです。政府の統計情報を後ろ向き（職を得たり失ったりした過去の情報）とするならば、Indeedの提供するIndustry Trendsは前向きのものとすることができるでしょう。企業が将来に向けて採用したいと考える職種を掲載するものなのです。

表示されている業種すべてについて、クリックして詳細を見ることができる。たとえばIT industryをクリックすると、募集が43%減少し、募集情報をクリックする人は84%増えて980万になっていることがわかる。また最も多くクリックしている地域はニューヨーク市（クリック数ではサンフランシスコは第7位）になっている。検索キーワードから察するところ、求職者が探しているのはプロジェクトマネジャー、ビジネスアナリスト、エンジニア、グラフィックデザインなどであることがわかる。

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（翻訳：Maeda, H）