Pew Research CenterのProject for Excellence in Journalismが本日（米国時間3/31）、ブロガーおよびジャーナリストはウェブ上におけるニュースメディアについて危うい楽観論に与しているという調査結果を発表した。しかし放送業界と印刷業界という既存メディア産業に働く従業員にとって、この楽観論こそが寄る辺となっている。

この調査によれば、オンラインニュース界にて仕事をしているジャーナリストのほとんどが、インターネットが従来のジャーナリズムに対して根本的にネガティブなインパクトを与えたと感じている。内容としては記事水準の低下（回答者の45%が賛同している）、スピード重視傾向の増大（25%）、既存メディア組織の枠を超えた言論界の誕生（31%）などだ。確かにインターネットはジャーナリズム主導によるニュース配信の様子を変化させたが、スピードや既存ジャーナリズム以外の視点による多様性の増加がジャーナリズムに負の影響を与えたかどうかは疑問に思う。

オンラインジャーナリズムに携わる人々は、既存メディアと比すれば多少なりともビジネスモデル的に可能性のあるものだと楽観的に感じているようだ。回答者の60%以上がオンラインニュース部門が利益を生み出していると回答している。しかしオンラインニュースのビジネスモデルによる利益に満足しているというのは10人あたり4人に過ぎず、インターネット広告の収益見通しについて不安を感じている。大雑把にいってジャーナリストの三分の二が、今後3年間におけるニュースウェブサイトの主な収益源になると分析している。これだけでもオンライン広告からの収益についての楽観を見て取ることができる。現時点においても米国新聞業界内全体における広告収入の10%を占めているに過ぎず、さらに昨年は大幅に減少している。但し印刷広告は想定を上回る速度で凋落への道をひた走っている。

写真はKen-ichi氏による。

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（翻訳：Maeda, H）