またやってくれた。米国司法省反トラスト局長のChristine Varneyは、テク系企業が悪行を犯していると確信し、厳しく追及するよう部下たちを駆り立てている。彼女は既にGoogleに対しては、自分が目をつけていることを宣告している。しかし司法省はこのたび、Apple、Yahoo、Googleらの巨大テク企業が共謀して「お互いに積極的な従業員引き抜きを行わない」ことに同意しているらしい、という噂を調査しようとしている。NYTが伝えた。

どうもよくわからない話だ。恐らくIBMはこの隠謀に加わっていないのだろう。なにしろトップクラスの半導体設計者であったMark PapermasterをAppleが引き抜き、IBMと大がかりな裁判を争っているくらいだから。Yahooについては、誰もこの会社から従業員を盗もうとは思わないだろう。そんなことは起こるはずかない（だよね、Microsoft）。もちろんGoogleからも ― ただし、Facebookは別だが。

従業員の引き抜き合いは、テク企業の生き様である。シリコンバレーは、CEOからVPからエンジニアにいたるまで、米国で最も競争の激しい市場なのだ。しかし、Varneyにとって西方に見えているのは、反トラストの大手柄にすぎない。他にやることはないのだろうか。私からの提案。明確な理由もなく頻繁に起きるガソリン価格の奇妙な急騰や、異常な医療費を調査してほしい。そのかわりにテク企業は、連中が本当に道を踏み外さない限りそっとしておいてほしい。

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（翻訳：Nob Takahashi）