彼らの悪事が長引かずにすみそうだ。本誌は先週から、一連の記事によって、大手のソーシャルゲームサイトたちが見込み客生成詐欺と会費制で大儲けをしている、いかがわしい手口を報道してきた。最初の記事は「巨大化するソーシャル・ゲーム―ただしダーク・サイドにご注意(Social Games: How The Big Three Make Millions)」、その次が「詐欺まがいが蔓延―ソーシャル・ゲームの邪悪のエコシステムは放っておけない(Scamville: The Social Gaming Ecosystem Of Hell)」だ。またそのほかの企業からのコメントや、元詐欺師の告白、それに売上の1/3は詐欺がらみのCPA提供だというZynga自身の話も紹介した。
この戦いに勝利するためには何か月もかかるだろうし、サイトの清掃に立ち上がるのはFacebookとMySpaceだけだろうと最初は思っていた。
ところがどっこい、意外にも今日、最悪の有害サイトだったZyngaが公開の場であやまちを認め、いち早く変革に取り組んだ。CEOのMark Pincusはこう言っている:
Michael Arringtonが先週末の記事でソーシャルゲーム内でのCPA提供について述べ、なぜFacebookやMySpace、Zyngaなどがそういうものをユーザに露出しているのかと疑問を呈した。‘詐欺的な’広告と、それらによるユーザの不快な経験に関する彼の指摘は妥当である。私は、このようなCPA提供の一部が不適切であり業界を傷つけているという、彼やそのほかの人びとの意見に同意する。
このブログ記事のあとのほうでは、こうも言っている:
弊社はサイト全体を細部まで洗い直し、悪質なCPA提供を取り除いた。実際には、TechCrunchの記事で指摘されていた最悪のサイトtatto mediaはすでに取り下げられ、記事に載るよりも前に恒久的に封印されていた。しかしながら、弊社はさらに積極的にこれらのプロバイダたちとの関係を改訂し、提供物を実際に掲載する前に精査しふるいにかけるよう求めた。またモバイルの広告もすべて削除して、提供物がユーザの価値観を損なわないよう図った。
弊社Zyngaは、弊社の無料ゲームの何百万というユーザに対する、カスタマサポートの提供という面でも、同様の課題に直面している。弊社は半年前に、弊社のチケットの量が膨大になりすぎた結果、Better Business Bureau（商取引改善協会）から最低のF格付けをいただいたことがある。弊社はこの問題の解決に邁進し、メールや電話による最長応答時間を72時間にまで短縮することに成功して、格付けをB+に上げることができた。しかし今日なお、弊社のカスタマサポートがユーザの望むレベルではないことを十分に承知しており、今なお努力を続けているところである。
Zyngaさん、アンタはエライ！ 御社のように問題を率直に認めて迅速な対応をとることは、それをやんない企業のほうが圧倒的に多いのである。OfferpalのCEO（偶然というかユーモラスというかFacebookのフレンド数が666だ*）は、ぼくに対して敵意むき出しで、“くそったれ！”を連発していたが、ZyngaのCEOはちゃんとバッターボックスに立って場外ホームランを打った。しかも彼はFacebookやMySpaceよりも早く、対策に着手したのだ。〔*: 666は悪魔のマークとされている。〕
インターネットはまだまだ、捨てたもんじゃないね。
〔類同記事。〕
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