Grouponレースが日本で始まって1カ月。共同購入では最も有名なネットプライスが満を持してこのレースに参戦した。新しく立ち上がるサイトは「Qpon」（キューポン）で、彼らの代名詞ともいうべき「ギャザリング」というキーワードが使われている。

サービスを運営するのはディールメート株式会社。株式会社ネットプライスと株式会社デジタルガレージが共同で設立し、サービスは本日から提供開始される。（この記事を書いている時点でまだオープン前。メールの登録は開始している）。

サービスは至ってシンプルで、各エリア1日1店限定のサービス告知がされるので、あらかじめ設定された共同購入者数を超える購入者が現れたときにのみ売買が成立、特別クーポンを購入できる仕組みだ。サービスを提供する事業者はあらかじめQponに登録し、共同購入が成立した時に売り上げの一部を支払う成果報酬型。このあたりは忠実なまでにGrouponと同じルールが設定されている。

なによりインパクトがあるのは2000年から共同購入サービスをスタートさせ、「累計利用者数約200万人、商品サプライヤー数約2,000社」（リリース文より）という膨大なデータベースを持つネットプライスと、そもそもGroupon起爆の元となったソーシャルウェブ、特にTwitterの日本運営を支援するデジタルガレージが手を組んだことだろう。彼らは最近も日本版Y-combinatorともいわれる「Open Network Lab」を共同で立ち上げるなど関係が近い。

2008年11月から始まったGrouponはソーシャルウェブの波に乗り、あれよあれよと推定収益$350M、週に純利益$1Mというサービスに成長した。数字が与えるインパクトも勿論だが、この流れが世界に飛び火してGroupon風のサイトが乱立、ヨーロッパでは激しい戦いの末、最大級のCity DealをGrouponが買収する事態にまで発展している。

日本ではPikuが4月20日にローンチ、その約一カ月後にKAUPONが現れ、それぞれ好調な滑り出しをしているようだ。ヨーロッパ同様、今後ももっとプレーヤーは増えるだろう。

注目はソーシャルウェブ、特にTwitterの使い方だ。日本で奇跡的にユーザー数が伸びたTwitterはいまではキャズムを超える、超えないの話ではなく、利用者数で世界第2位にもなっているし、先日ソフトバンクはついに日本のケータイにプレインストールして出荷すると発表した。

従来、このようなフラッシュマーケティングの導線として使われたのは主にメールだろう。これに加わるのがTwitterやfacebook、日本ではmixiなどのソーシャルかつリアルタイムなトラフィックだ。Qponがどのような方法でソーシャルウェブを活用するのか、実際のサービスイン後に注目したい。