自分がたとえばMicrosoft Officeが得意だったり、Salesforceや、そう、Facebookなんかの使い方が上手であることを、世間に（とくに将来の雇用主に）広く知らせておきたい。でも、どうやって？

今日（米国時間6/13）、Smartererというスタートアップが、True Venturesと Google Venturesから$1.25M（125万ドル）を調達した。このラウンドには、Mark Gerson、Shikhar Ghosh、Scott Kurnit、Peter Lehrman、Thomas Lehrman、Dharmesh Shahなどのエンジェルたちも参加した。そしてこのサービスは今夜から、招待制の非公開ベータに入る。

Smartererのやることと考え方は、かなり単純明快だ。ある技能に関する個人の能力を知るために、長い時間をかける必要はない。むしろSmartererの考えでは、どんな技能に関しても、選択式の質問10問に60秒で答えてもらうだけで、その人の有能性のレベルは分かる。

でも、実際にやってみると、かなりたいへんだ。まず練習問題が出るが、それは質問者がこのシステムに慣れるためで、得点には含まれない。そのあと、本当の質問が始まる。質問は画面上部に出て、その下に複数の答がでる（その中から正しいのを一つ選ぶ）。残り時間を示すバーも表示される（一つの質問に数秒で答えないと間に合わないですぞ）。答えるとすぐに、その答の正誤が告知される。ボタンをクリックして、次の質問へ行く。

10問ほど答えると得点が出て、それがそのユーザのプロフィールへ入る。ユーザが自分のWebサイトに貼るためのバッジももらえる。ベータテストは、このバッジをうまく利用していて、友だちか誰かのページにバッジがあったら、それをクリックするとベータ申し込みのリクエストが送られる。

このシステムは一見とてもシンプルだが、楽屋裏はかなり複雑だ。Smartererは、最初のいくつかの質問への答えから、そのユーザの知識や技能のレベルを知り、それに基づいて、それからあとに出す質問を決めるのだ（たとえば最初の二つの質問に誤答したら、そのあとの質問はやさしいが、そのユーザの最終評価は低いだろう）。

でも、Smartererのようなアイデアには前例がある。昨年のTechCrunch Disrupt San FranciscoでロンチしたGildも、いろんなテストを使ってユーザが自分の技能を露呈する。ただしGildはテク業界が主な対象だが、Smartererはもっと幅広いようだ。

Smartererは、できるだけ多様な話題や技能分野を質問として取り上げるために、一般参加(crowd-sourcing)による質問づくりを構想している。ある技能分野に関するテストを終えたら、自作の質問を投稿できる。それが良い質問だったら、そのユーザの得点が増える（正解の少ない難しい質問ほど’良い質問’と評価される）。質問の答え（正解）が間違ってると思ったら、そのことを指摘できる。

同社は今後、企業の採用担当や人材派遣会社に、このシステムを有料で使ってもらう予定でいる。そうなると、履歴書の[特技]の欄が不要になる、と同社は期待している。

さて、実際にどうか？　ぼくはGmail、Facebook、Googleの検索などの自分の技能をテストしてみたが、Facebookは極上、Gmailは良好、Googleの検索は可となった。でも、その評価には納得できない（ぼくのGoogleの使い方は名人の域だと自負しているのだが!）。今後質問がもっと良くなれば、再度いろんな技能分野に挑戦してみよう。現時点の印象としては、ユーザの経験を知るのには良さそうだが、真の技能を知るための質問としては、ちょっと枝葉末節すぎるのではないか、と感じた。

このサービスのファウンダはBzzAgentのCEO Dave Balterで、Jennifer Fremont-SmithがSmartererのCEOだ。社籍はボストン、社員は現在4名だ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）