
今日(米国時間9/8)、NFC(near field communication, 近距離無線通信)の専門企業3社が、この技術を効果的なモバイルマーケティングツールとして広めるための、グローバルな連盟を発表した。このNFC World Allianceと称する連盟を構成する三社は、地球上の三つの地域を代表している: Blue Bite (アメリカ地区)、Proxama (EMEA, 欧州・中東・アフリカ圏)、そしてTapit (アジア太平洋)。
三社とも、企業と消費者を結びつける大規模なNFC利用キャンペーンに過去に成功している経験者だ。
“NFCの今後の可能性はとても大きい”、Blue Biteのビジネス開発担当VP、Dan Trigubはこう言う。この、短距離の高周波技術は、今日では、広告などよりも、主にモバイルワレット(”お財布携帯”)やモバイル支払いシステムとの関連で語られることが多い。将来的にNFCは、ごくふつうのモバイルメディアの一つとして位置づけられるだろう、とTrigubは説明する。
“NFCは、携帯電話の標準機能になりつつある”、ProxamaのCEO Neil Garnerがこう付け加える。”とくに、タグを読む機能としてね”。タグを読むとは、消費者がNFC対応のポスターやステッカーなどから情報を読んで、何らかのアクションを行うことだ。その機能は今のバーコードスキャナーにも似ていて、NFC携帯のユーザも、たとえばアプリを立ち上げたり、Webサイトを訪れたりできる。しかしNFCにはほかのアクション、たとえば、Facebook上で企業や製品をLike(いいね!)したり、Twitterのアカウントをフォローしたり、あるいはBluetoothを利用して小売店の特売品を買ったりもできる。
三社は、NFCテクノロジのプロモーションという関心を共有するほかに、各地の主要なメディアバイヤーたちにもアクセスして、広告や販促活動のグローバル展開を目指す企業のためのワンストップショップになろうとしている(グローバル展開の窓口)。NFC携帯という新しいメディアを実験してみたいと考えているグローバル企業/グローバル志向企業に、サポートや分析などのヘルプを提供するのだ。
一つのキャンペーンが終わると、そこで学んだ経験を各社で共有し学習するので、NFC携帯を利用するマーケティングというものを、共有的な知識として確立し改善していける。今後はそのような経験を、研究報告や白書のような形で公刊することも可能だ。
そして、TapitのCEO Jamie Cunninghamによれば、広告スペースの在庫のあまりを、たとえばバス停留所の広告パネルなどに利用して、NFCの利点や原理について消費者教育を行うこともできる。
結局、このNFC三社が考えているのは、NFCの今後の普及を支えるのはOEMでも携帯電話のメーカーでもモバイル支払い企業でもなく、それを営業・販売・マーケティングに利用する一般企業だ、という未来像だ。それがぴったり当たるかどうかは、まだ分からないが、でもこんな連盟ができること自体、NFCが今年あたりから上昇気流に乗ってきたことの表れの一つだ。つまりこの技術が、今後確実に大きく伸びることを、物語っているのだろう。
[原文へ]
[jpTechCrunch最新記事サムネイル集]
[米TechCrunch最新記事サムネイル集]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))
