あの世界最大のビデオ共有遊園地は、自分の即席ラップや猫をみんなに見せたい人にとっては現状で十分満足だろうが、まだ親会社のGoogleから見れば、収益源としては心細い。ハムスターがポップコーンを食べてるビデオが数百万のビューを稼いでも、それは企業のマーケティングから見て、効果的なターゲット広告の媒体とは思われない。
しかし、今日(米国時間10/3)Wall Street Journalが“消息筋”から聞いた話によると、YouTubeは総額1億ドルのお金をばらまいて、映画会社やテレビ局などから、お金の取れるコンテンツの独占“放映権”を得ようとしているらしい。それはまた、The X-Factorとも関係のある話らしい〔テレビ番組X Factorについて〕。
WSJが挙げているパートナー候補を、以下に紹介しておこう:
- Tony Hawk
- Warner Bros
- News Corp’s ShineReveille
- FremantleMedia Ltd
- BermanBraun
- Electus
- Everyday Health Inc
- Iconic Entertainment LLC
- DECA
- Verso Entertainment
Wall Street Journalの記事には、”The Wall Street JournalはYouTubeのチャネル向けにニュースコンテンツを制作するかもしれない、と別の消息筋は言った”、とある。”情報開示: The Wall Street JournalはWall Street Journalです”、はなかったけどね(News Corpとの関係は開示しているが)。
これらの企業の番組(X-Factor、Mob Wives、Ugly Betty)はケーブルテレビの定番だから、似たような番組をYouTube向けに作るのかもしれない。 “長いものには巻かれろ(If you can’t beat ‘em, join ‘em, 勝てない相手ならその仲間になれ)”の典型なのかもしれないが、2年後ぐらいから相当数の、中規模予算のリアリティ番組や、ふつうのコメディ、あるいは視聴者参加番組、パフォーマンス番組などが、人気投票などリッチなツールを伴って登場するのだろう。
問題は、今YouTubeの広告が安売りされていることだ。しかし、高視聴率番組(ビューワー数が数百万)の再放送などなら、ケーブルテレビの豊満な広告収入の一部を、かすめ取ることができるかもしれない。局側も、新たな収入になるのならそれを断らないだろう。
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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))
