ドメイン転売マーケットはインターネットそのものと同じくらい古い。タイプミス狙いでまぎらわしいドメイン名を占拠するのから正規に取得されたものまで、ドメイン売買業界はインターネット全体の浮沈と歩調を合わせてきた。

1999は大方の見るところWeb1.0のピークだったが、同様にドメイン転売マーケットにとっては1999-2000が取引のピークだった。「Business.comが$400M（4億ドル）で売りに出ている」という6月21日のわれわれの記事は、ドメインのセールスに再び脚光を浴びせるものだった。現在、ドメイン転売マーケットに関するかぎり、1999年を思わせるような大宴会が続いている。

先週、ドメイン売買で動いた金額は約$10M（1千万ドル）だった。 16ものドメインが6桁の金額で売れた。Free Credit Check.comとCreditCheck.comがあわせて$3M（300万ドル）で売れている。しかしDomainTools Blogが指摘しているように、これでも比較的転売率としては低い―年率7倍程度だということだ。さらにSeniors.comが$1.8M（180万ドル）で、Blogging.comでさえ$135,000で売れている。マーケットの気前のよさはスパム汚染の進んでいる .infoドメインにまでおよび、Houston.infoが$17,000で売れた。

究極的には、あらゆるモノの値段を決めるのはマーケットである。とはいうものの、ドメイン転売マーケットのほうが既存のサイトの売買マーケットより活発に動いている。既存のサイトの買い手よりも転売ドメインの買い手のほうが元値に対してより高い倍率の値段をつけているようだ。良いドメイン名はいろいろと使い道の可能性があるだろうに、こういったドメイン名の買い手は、実際には、GoogleDomain ParkingやSedoその他のサービスを利用してスパムまがいのCPC広告を掲載するためのフロントエンドとして使う場合がほとんどだ。

インターネットの他のセクターがバブルである兆候を示していないにしても、ドメイン名マーケットの拡大はやはりバブルであり、いずれどこかで破裂するはずだという予測は自然だ。ドメイン・マーケットに現在流れこんでくる金は、1999年当時はまだ存在しなかったインターネット広告―これがWeb2.0の大部分も支えているのだが―を原資としている。インターネット広告が広告全体に占める割合はまだほんの7.0%程度であることを考えれば、伸びる余地はまだまだあるとも考えられる。ただしドメイン転売市場がこの調子で急拡大を続けるかどうかは疑問だが。私はドメイン・マーケットはピークに近づいていると思う。問題はピークの後高原状態を保つのか、下げに転じるのかだ。読者の皆さんが良いドメイン名を保有しているようだったら、今がかつてない絶好の売り時だと思う。

(写真： Emilia Pochie）

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