先週の金曜日に、Yahooの30人ほどのチームが失職した件を報告したとき、「近々もっと大規模なレイオフが控えている」らしいことをにおわせた。そして、1月29日の収支報告の2日前に役員会を開いて、従業員の10～20%（約1400名）をレイオフするかどうかを決定するという確かな情報を得た。

ところが、われわれがこの特ダネを記事にする前に、Henry Blodgetに抜かれてしまったのだ（Blodgetのやつめ！）。今や、 New York Times、Wall Street Journal、そしてSan Francisco Chronicleどこもかしこも だ。今回の教訓は、特ダネを何時間も寝かせるもんじゃない、ということだ。

しかし、新聞の記事を読むと、どうやら何かしらの救済対策が行われている気がする。どの新聞を見ても、レイオフされる人数は「何百人」であって、われわれが思っていた「1000人以上」とは違う。真相は、誰も本当のことはわかっていない、ということだ。1月27日の役員会が前倒しされたのでない限り、最終決定はまだのはずだ。500人かもしれないし1500人以上かもしれない。ちなみに1500という数字がだいたい10%にあたる。

誰にとってもレイオフはいやなものだ。それでもあえてやるからには、ウォールストリートの目で見て、財務的に意味がなくてはならない。ざっと計算してみたところ、まず辞めた社員の給与と福利厚生合わせて平均10万ドルだとしよう。500人切ればYahooは$50M（5000万ドル）節約できるだけだが、1500人なら$150M（1億5000万ドル）が収益に上乗せされる。比較のために書いておくと、Yahooの第3四半期の純利益が$150M（1億5000万ドル）だった。

これは、Jerry Yangがやらなければいけない計算だ。できるだけ人を残したいと思っているのは間違いない。が、一方ではウォールストリートを喜ばせて株価を（そして最終的には従業員の士気も）上げなくてはならないから、中途半端なことをするとも思えない。切り方が足りなければ、株価も士気も急落して、切った「数百人」を無駄にしてしまう。切りすぎた時のリスクは、一線を越えてしまい今後の成長に支障がでることだ。Yangにも会社にとっても、決して簡単な選択ではない。

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（翻訳：Nob Takahashi）