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アメリカのデジタル情報格差、広がる

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pew.pngPew Internet & American Life Projectが発表した最近の調査 (pdf)によると、アメリカ全体を通じてデジタル情報格差は拡大の傾向にあるという。

John B. Horriganによるアメリカ人のWeb 2.0および広義での情報とコミュニケーション・テクノロジーの利用形態の分析によれば、全体としてかなりの数のアメリカ人がWeb2.0と新テクノロジーを歓迎しているのものの、懸念すべき比率で、この革新を知らないか、あるいは参加を拒んでいる層が存在することが明らかになった。

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31%のアメリカ人は「エリート・テク」ユーザーとされるが、下位の49%は情報技術に関してほとんど知識・技能を有せず、この層ではオンライン世界にアクセスする機会は時折か、あるいは全くない。

8% の人々は「知識欲旺盛」とされ、Web2.0を使いこなし、オンラインビデオその他のデジタルコンテンツを利用する度合いも高く、サイバー世界に対するクリエイティブな参加者と定義される。

エリートとそれ以外を分ける線は年齢的な要素だけなのだろうか? 調査によると、 このトップ8%は若く、民族背景的には多様であり、男性が多い(70%)。8%層の年齢の中央値は28歳であり、半数以上が30歳以下だった。逆に最下位の15%は、当然ながら、より高齢で、中央値は64歳、世帯の収入も他のグループと比較してもっとも低いレベルに止まっている。ただしこのグループも決してメディアの世界と接触がないわけではなく、82%が毎日テレビを視聴、76%が衛星ないしケーブルテレビに加入しており、グループとしてはもっとも高いテレビ・ラジオの視聴時間を示すことがこの調査で明らかになった。このグループはWeb 2.0への参加度合いが低いにすぎない。

情報メディア産業の視点からすると、新テクノロジーへの啓蒙がまだ十分に行き渡ってはいないと結論する他なさそうだ。しかし、この調査で示されたように、これほど多くの人々がWeb2.0に参加していないということは、逆にこれからの成長の余地がまだ十分ある事実を示すものだと考えたい。新テクノロジーに親しんでいる比率が31%から100%に近いところまでいくまではマーケットの飽和はないわけだ。

テクノロジー志向でない一般マーケットを対象することによって大きな成功を収めることは可能でもあり、現実的でもあることは、Nintendo Wiiの例を見ても明らかだろう。

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