調査結果―みんな「レイオフされるのは自分でなく同僚」と思いたがっている

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レイオフとなると、誰でも自分でなく隣のキュービクルにいる同僚に起きることだと思いたがる傾向がある。企業と職のレビューサイト、Glassdoor.comの依頼でHarris Interactiveが実施した従業員の意識調査によると、26%が向こう半年間に解雇されるかもしれないと感じている。これは前四半期の21%から上昇している。しかし同じことを同僚について尋ねられると、なんと44%が「夏までに一部がレイオフされるかもしれない」と答えている。ある日、ボスに「ちょっと話がある」といって呼び出されるまで、誰も解雇されるのが自分だとは思いたくないものだ。

調査対象の過半数、57%は「勤務先の会社でここ半年の間にレイオフが実施され、あるいは計画が発表された」と答えている。その他主な結果は以下のとおり。

  • 35% が向こう6ヶ月の間に勤務先の会社の業績は改善されると考えている。
  • 51% が向こう6ヶ月の間、勤務先の会社の業績は変化ないと考えている。
  • 36% が昇給をを期待している。前四半期の40%からは減少。
  • 39% が必要になれば現在と同水準の給与と内容の職を見つけることができると考えている。
  • 70% が職に留まるために必要なら職務内容が増えてもよいと考えている。
  • 62% が職に留まるために必要なら勤務時間が増えてもよいと考えている。
  • 40% が賃金カットもやむを得ないと考えている。
  • 35% が医療保険の水準が切り下げられてもやむを得ないと考えている。
  • 34% が長期的に職を確保するために必要なら無給休暇を受け入れるのもやむを得ないと考えている。
  • 30% がバケーション休暇がなくなってもやむを得ないと考えている。

人が何を一番大切に思うか、興味深い。この調査では「賃金カット」のほうが「バケーションや医療保険のカット」よりも受け入れられやすい。職に留まるために必要だったら、読者は何を諦めてもよいとお考えだろうか? 調査結果の全文は下に。


Glassdoor Employee Confidence Survey 1Q09 – Get more Business Plans

[原文へ]

(翻訳:Namekawa, U)