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幹部諸君に告ぐ:みなさんの73%は辞めた方がいい

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私は今でも、「Enterprise 2.0」というのは、ひどい呼び名のどうでもいいビジネストレンドだと考えている。これはソーシャルメディアや協業ツールがビジネスの役に立たないと言う意味ではなく、個人ユーザー向けツールではうまくいかない場面があるということには私も賛成だ。ぴったりの例がTwitterとYammerだ。(TechCrunchのYammerフィードで交されている会話を見れば・・・)。

それでも私には、Enterprise 2.0が企業で予算の大きな部分を占めるようになるとは思えない。こうしたツールは安すぎるし、山とある無料の代用品が簡単に真似できてしまううえに、ベンダーの多くはまだプライムタイムに出られる準備が整っていないからだ。ブログ用ソフトウェアは例外かもしれないが、企業ブログが欲しいという会社なら、すでに持っていると考えるべきだろう。この分野から新たに出てくるのは、第二のOracle(ちなみに後出の調査の一スポンサーでもある)でも、ましてやSalesforce.comでもなく、私の予想では、既存のSaaS会社が必要な機能を自分で取り込むか、社内でたくさんコードを書くかになるだろう。

さらに問題なのは、幹部の20%近くが「Enterprise 2.0」が何たるかをわかっていないことだ。これは、最新の調査結果によるもので、Enterprise 2.0の導入に関して詳しく報告されている。同調査によると、今年始めまでは40%の幹部が全く知らなかったということなので、少なくとも前進はしている。しかも、回答者の50%が、Enterprise 2.0を「非常に重要」であると考えている。(もちろん、私は体重を減らすためには毎日の運動が「非常に重要」であると考えているが、だからといって実行しているとは限らない)。

それでも、この数値の大きさを踏まえると、45歳以上のわずか7%しかTwitterを高速フィードバック用ビジネスツールとして重要であると考えていないことに驚かされる。残念なことに、これはもっと若い世代でもあまり変わらない。18~30歳でTwitterをビジネス向け高速フィードバックに重要だと考えている人も27%にすぎない。なんと、本当かい。読者のみなさんは、われわれTechCrunchがTwitterに入れ込みすぎていると思うかもしれないが、企業人の殆どが現状を把握していないことも間違いない。

DellComcastなどの企業で、Twitterの利用が役立っているという、かなり明確に証明されたテストケースがあることは、とりあえずおくとしよう。しかし、情報伝達や協業のためのツールに金を払う前に、Twitterなどの無料で簡単なツールを試してみないのは、安価で柔難で普遍的であるというソーシャルメディアの特徴を、全くもってわかっていない。これを(James Carville監督流に)言い換えればこうなる。今は不況だバカ者。まずは無料ツールを試してみろ。

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(翻訳:Nob Takahashi)