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#OccupyWallSt抗議活動のツイートは週末に集中–Facebookの利用は低い

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ソーシャルメディアのためのマーケティング代理店Attentionが、そのアテンション(駄洒落!)を、合衆国の抗議活動Occupy Wall Street(Twitter上では#OccupyWallStだ)に向けた。今日(米国時間10/1)同社が発表したデータによると、抗議関連の情報の共有に主に使われているのはTwitterで、参加者の82.5%がその名を挙げている。対してFacebookは2.8%、YouTubeは0.5%、個人のブログ(複数)は12.5%だ(下のグラフ)。

データを分析すると、Twitter上のアクティビティは週末に増加している。同社によると、Twitterのソーシャルメディアとしての使われ方として、これは異例なパターンだという。

通常は、Twitter上が特定の話題でにぎやかになるのは平日、週の半ばが多い。Attentionによれば、それは職場で仕事をせずにツイートする人が多いからだ。しかし #OccupyWallStの場合はその逆で、ツイートは週末に急上昇し、自分の自由時間を利用して活動とその趣旨を支援支持している人が多いことを、示している。

同社は、9月10日から10月10日まで集めたデータを分析している。とくに、ブルックリン橋で大量の活動家が逮捕された10月1日にはツイートが最高に盛り上がり、それは10月6日までずっと高かった。

ソーシャルメディアの利用を挙げる人の数は、最初の週ではとても少なくて、1日に18.8件だった。ウォール街占拠が実際に始まった9月17日には、前週に比べてソーシャルメディアの利用に言及した人は2004%増加した。さらにその次の週は前週比97%の増(ほぼ倍増)、ブルックリン橋での逮捕後は、216%の増となった(下図)。

逮捕以降、ソーシャルメディアの挙名は減っている(拘置所からはツイートできない?)し、先週末はいつもの利用の急増もない。しかし、活動そのものは、激しさを増している(この抗議活動を取り巻くソーシャルメディア側の取り組みについては、この前のErickの記事に詳しい)。

抗議自体は、経済の低迷を契機とする、過去に例のない異議申し立ての運動だが、でも、統一的な要求や要望のようなものはない。参加者一人一人に、自分なりの参加理由がある。失業、就職難、大企業のデブ猫たちの貪欲、政府の間違った政策、アメリカンドリームの凋落、などなど、彼らの手作りのプラカードには、数十種類もの不平や苦情が書かれている。

一部には公式の要望書のようなものを起草したグループもあったようだが、それはほとんど報道されず、ニュースなることといえば、いやはや、Twitterのトレンド(その点では罪作りな)や、セレブたちの参加とかばかりだ。Kanye West、Russel Simmons、Lil Wayne、Hank Williams Jr.、Susan Sarandon、Mark Ruffalo、Roseanne Barr、Yoko Ono、Alec Baldwin、Tim Robbins、そして彼の次のドキュメンタリー映画のネタにするに違いないMichael Moore…。

なおこの記事のデータの信憑性という点では、AttentionはMattel、Verizon、Pepperidge Farmなどの有名企業が顧客だし、ニューヨークとロンドンとL.A.に計125名の社員がいる。つまりソーシャルメディアのモニタリングということにかけては、かなり評判の良い会社である。

この少女はこれからスマートフォンでツイートするのかな? 写真出典: http://occupyweb.org

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))