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社員7万人の世界的大企業がメールの使用禁止を計画中

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ヨーロッパの某テク系大企業のCEOはメールが嫌いなので、42か国74000人の全社員に、メールをするな、と命じたい。その問題のCEO、AtosThierry Bretonは、彼の”ゼロメールポリシー”を、1年後には実現したいと言っている。彼はDaily Mailの取材に対して、重要なメールは10%しかないと述べ、”メールはもはや適切なツールではない。メールに対する考え方を、そろそろ変えるべきだ”、と言っている。

本誌のライターたちも、ずいぶん前からメールの過剰に悩まされている。1か月前にメールをやめたMG Sieglerは、彼のその実験の結果について記事を書いている。Michael Arringtonもメールの過剰に関する記事を書き、この問題の解決は起業家にとっての機会だ、と言っている。GmailのPriority Inbox([重要]トレイ)について書いた本誌の記事もある。ぼくは、メールは3センテンス以下(文章が3つ以下)にしよう、という提案を書いた。短いメールを書くためのツール、Shortmailを取り上げたこともある。このほか、本誌のメール関連の記事はとても多い。

でもそれらの試みはどれも、Bretonの全社的メール禁止令にはかなわない。彼の言う、メールの最大の問題は、重要な仕事を任されている社員が、くだらないメールを書くことに時間を取られることだ。彼曰く、”社員たちが毎日メールチェックに費やす時間は、ものすごく長い。会社の時間を無駄遣いしている”。でも、シリコンバレーやスタートアップの世界では、それがふつうだけどね。

Bretonのソリューションは、メールをするヒマがあったら、相手に電話をして直(じか)に話せ、だ。また、リアルタイムのメッセージング、たとえばFacebookのチャットは、メールよりましだ、と彼は言う。

Bretonがメールを攻撃するのは、今に始まったことではない。2月には、イノベーションに関するカンファレンスで講演し、自分の会社を3年以内に”ゼロメール企業”にする、と語った。そのときのComputerworldの記事は、AtosのITサービスを売り込みたいからメールを否定しているのだろう、と書いた。たぶん、そうかもね。

でも、メールを全面的に禁止したら、彼が重要と認める10%のメールはどうなるのだろう? それに、いろんなビジネス機会や、改善アイデアなどを、失ってしまうのではないか? たしかに、メールの過剰にはみんなが悩んでいる。でも、それがまったく無意味なものなら、とっくに使われなくなっていただろう。メールは、文句を言われながらも、まだ使われている。全社的な禁止は、まずいやり方だろう。Bretonの禁止令が、実際に行われるのかどうか、そしてその結果、会社の業績がどうなるのか、ぜひ知りたいね。

Atosが本気なら、まず自分のWebサイトをアップデートすべきだ。そのお問い合わせページには、メールアドレスがいくつか載ってるからね。

[画像: olly/Shutterstock]

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))