消費者向け3DプリンタのMakerBotを工業用3DPの雄Stratasysが買収

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今日(米国時間6/19)、本誌が前に報じたように、工業用3Dプリンタの大手Stratasysが、消費者向け3DプリンタのリーダーMakerBotを買収したと発表した。買収価額の4億300万ドルは、現在の株価に基づいてStratasysの株で支払われる。これにより、業務用3Dプリントのリーダーとデスクトップ3Dプリントの新進リーダーが結婚するわけだが、両社はプレスリリースで、これにより、あらゆる分野における3Dプリントの採用が加速される、と述べている。

買収の条件として、MakerBotの企業としての独立性は維持される。すなわち今回の買収は、いわゆる持ち株交換方式らしい。M社はS社の子会社として消費者/デスクトップ市場をターゲットとし、S社はこれまでと同じく業務用分野を対象とする。

MakerBotは2009年に創業され、今日まで22000台あまりの3Dプリンタを売った。そのうちの11000は、昨年9月発売の最新機種Replicator 2だ。今回の買収は、M社の上昇機運のさなかに行われたことになり、その経過はさぞかし順調だったものと思われる。

Stratasysは、本誌の読者にはなじみが薄いと思われるが、この前報じた買収交渉の記事を読んで、その名前を知った方もおられよう。われわれ一般人にとって無名とはいえ、同社は3Dプリンタの世界ではすでに有名企業である。同社の製品は、各種のプロトタイプやコンセプト、コンポーネント、部品、などなどを高精度実物大で3Dプリントし、それらを企業顧客が業務用〜商業目的で使用している。すでに公開企業であり、2012年にはObject Ltd.と合併して業容を拡大した。本社はミネアポリスとイスラエルのレホヴォトの両方にある。

これまでの動きを見ると、Stratasysには3Dプリントの世界を支配したいという意思があるようだ。このパズルにおいてMakerBotは、消費者向け製品という名の大きなピースだ。またMakerBotとしては、Stratasysの豊富な経験から学ぶものが大きいし、今後の新しい技術導入も可能だ。S社の技術力やマーケティング〜営業力から得るところも大きいだろう。

MakerBotは4年前の発足以来、ハードウェアとソフトウェアのアップデートを一貫して真摯に行っている。つい先週にも、最終プリント物の品質向上のために、ファームウェアと設計ソフトの更新を行った。消費者向け3Dプリンタのメーカーとしては、最近新製品のテストを行ったForm Labsをはじめとして、競合他社も多いが、その中でMakerBotはリーダーの位置につけており、また今回のStratasysとの合体で、成長のために吸収する栄養成分がぐんと増えるだろう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))