Regain

理学療法士がチャットやビデオで指導してくれる遠隔リハビリアプリ「Regain」

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スマートフォンで「健康」の領域にアプローチするスタートアップは増えてきたが、本日2月8日にサービスを開始した「Regain」は、スマートフォンを使って、腰痛をはじめとした“体の痛み”を緩和する、遠隔リハビリテーションのためアプリだ。

サービスを運営するのはスタートアップのリゲイン。代表取締役の渡辺拓貴氏は早稲田大学でスポーツ科学を、米カリフォルニア州立大学で理学療法技術を学んだのち帰国。ロンドン五輪の馬術競技選手のトレーナーなどを経験したのち、米国にてReturn to the Fieldを設立した。

リゲイン代表取締役の渡辺拓貴氏

リゲイン代表取締役の渡辺拓貴氏

当初はRegainの米国展開を進めたが、日本企業からの引き合いも多かったことから帰国し、新会社のリゲインを設立。同社にサービスを移管するかたちで国内でのサービスを展開する。

これに合わせて、病院や高齢者施設の運営を手がけるキャピタルメディカのコーポレートベンチャーキャピタル(CVC)であるキャピタルメディカ・ベンチャーズと個人投資家数人からの資金調達も実施したことを明らかにしている。金額は非公開だが数千万円程度。今回の調達はプレAラウンドという扱いで、シードラウンドではDGインキュベーション、コロプラネクスト、連続起業家の柴田陽氏や元プロ陸上選手の為末大氏などが出資している。

Regainを使うには、まずアプリ上で体の痛み(位置や度合い)やリハビリのプランに関する質問に回答する。この回答をもとに、同社ががネットワークする約300人の理学療法士から最適な人物をマッチング。あとはチャット(無制限)やビデオ通話(30分、月2回まで)、動画によるリハビリの指導を通じて痛みの解消を目指す。現在はアプリはiOS版のみだが、今秋にはAndroid版の提供も予定中だ。

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当面は法人を中心にサービスを展開する予定で、料金は1社30人の場合、1ユーザーあたり月額5000円程度。すでにディー・エヌ・エーのほか、フジクラ(ケーブルや電線のメーカー)などでの導入実績を持つ。

渡辺氏は事業会社の人事について、「常に事業の生産性向上と医療やリハビリなどにかかる費用を気にしている」と説明する。大きな会社であれば、月に数千件、合計で数億円の負担をしているケースもあるという。Regainの導入によって、大きな費用のかかるリハビリで社員の稼働が止まることのないよう、“予防”のための施策を提示していくとしている。また今後は、高齢者の転倒予防に向けたヘルパー向けのサービスなども提供していく予定だという。