語学学習のQ&Aアプリ「HiNative」が6.5億円調達、登録ユーザー数は1年強で3倍以上に

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写真左より、YJキャピタル代表取締役の堀新一郎氏、Lang-8代表取締役の喜洋洋氏

外国語学習者向けのQ&Aアプリ「HiNative」を運営するLang-8は9月10日、YJキャピタル、大和企業投資、FFGベンチャービジネスパートナーズ、個人投資家の千葉功太郎氏などから約6億5000万円を調達したと発表した。

これまでにもTechCrunch Japanで紹介してきたHiNativeは、外国語を学習する人向けに開発されたQ&Aアプリだ。たとえば、「〇〇は英語で何と言う?」などと質問すると、その言語のネイティブスピーカーが回答してくれる。テキストでの回答のほか、音声で回答する機能もある。また、そのように語学学習に直接つながる質問だけではなく、日本語を学ぶ外国人が「(就活の)合同説明会では履歴書は必要ですか?」など、その国の文化や慣習についても盛んにQ&Aが行われているのが特徴だ。

HiNativeは2014年11月にサービスリリースされ、2018年8月時点で登録ユーザー数は341万人だという。Lang-8は2017年6月にはユーザー数が100万人を突破したと発表していたから、そこから1年と少しの期間でユーザー数を3倍以上に伸ばしていることが分かる。サービスが対応する言語も110言語にまで増え、240の国と地域で利用されるようになった。

今回のラウンドに参加しているYJキャピタルは、2年前に行われた前回ラウンドで、「HiNativeがもつ可能性に自信が持てなかった」という理由から出資を見送ったという経緯がある。そのYJキャピタルで代表取締役を務める堀新一郎氏も、現在のLang-8については「この2年間でKPIが強烈な右肩上がりで成長を遂げている」とコメントしている。

「コミュニティの価値はユーザー数が増えれば増えるほど高まっていく。ユーザーが増えたことで回答者の層が厚くなり、ユーザーにとっての価値もさらに高まる。まずはユーザー数を数千万人規模にまで伸ばしたい」(Lang-8代表取締役の喜洋洋氏)

ユーザー数の伸長に貢献したのは、Lang-8が以前から注力してきたYouTuberマーケティングだ。これは、外国語学習の領域で影響力のあるYouTuberと直接契約を結び、HiNativeを実際に使用する動画をアップロードしてもらうなどの施策。Lang-8はこの施策を国内だけでなく海外のYouTuberに対しても行っており、その結果、登録ユーザー数の約97%が海外ユーザーなのだという。ここ最近では、ベトナムなど東南アジアからの登録が伸びているそうだ。

今回のラウンドで約6億5000万円を調達したLang-8。同社はこの資金を利用して、海外利用比率のさらなる向上を目指すための新規ユーザーの獲得、回答率やスピードの改善などのサービス向上、マーケティング施策などの強化を行っていく。

「HiNativeを通して目指すのは、世界中のネイティブスピーカーがもつ知と経験の共有だ。(冒頭で紹介した)合同説明会の例など、たとえ特別な知識や経験がなくとも、ネイティブスピーカーの『当たりまえ』が誰かにとっては非常に価値のある情報になり得る。HiNativeを利用すれば、疑問に対してすばやく適切な答えがかえってくるという世界を早く作りたい」(喜氏)