国内キャッシュレス決済の現状をまとめたカオスマップが登場

次の記事

Shiftallがスマホと冷蔵庫を連動させたクラフトビール自動補充サービスを発表

TechCrunch Japanではこれまでにも副業系サービスやRPAサービスをまとめたカオスマップを紹介してきたが、今回も新しいカオスマップが誕生したので紹介しておこう。国内キャッシュレス決済の現状をまとめた「国内キャッシュレス決済カオスマップ(2019年1月版)」だ。

このカオスマップを作成したのは、スマホ経費精算アプリ「Staple」などを手がけるクラウドキャスト代表取締役の星川高志氏。2018年12月31日にmedium上でこのカオスマップを公開した。星川氏は、国内のキャッシュレス決済サービスをクレジットやプリペイドなどの「カード」、ICカードなどを含む「電子マネー」、QRを使用する「QRコード決済」の3つに分類。それぞれの勢力図をカオスマップとしてまとめた。

電子マネーやクレジットの分類にはあまり目新しさは見受けられないものの、クレジットカードなどを通してサービス内のウォレットにお金をためておき、あとで支払う「プリペイド」の領域にはLINE、Kyash、Stapleなどのプレイヤーが参入している。

一方で、QRコード決済に分類されるサービスはここ数年で急増した。IT系企業が独自に運営する「楽天ペイ」、「LINE Pay」などのサービスの他にも、通信キャリアが絡む「PayPay」や「d払い」、銀行系が運営するサービスもあり、群雄割拠の様相となっている。これら国内勢同士の争いだけでなく、すでに本国では圧倒的な地位を築く中国系の「Alipay」や「WeChat Pay」とどのように戦っていくかが2019年以降の注目ポイントとなりそうだ。