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正確な位置情報を3単語で表現し“住所革命”を目指すwhat3words、SUBARU-SBI Innovation Fundより資金調達

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正確な位置情報を3単語で表現し“住所革命”を目指す、英国のジオコーディング領域のスタートアップ、what3words。同社のCEO、クリス・シェルドリック(Chris Sheldrick)氏は11月15日、TechCrunch Japanが運営するイベントTechCrunch Tokyo 2019にてSUBARU-SBI Innovation Fundから出資を受けたことを明かした。what3wordsは2018年11月、Sony Innovation Fundからの資金調達を発表している。

2013年に創業したwhat3wordsは、地球上を57兆個のマスに分割し3単語で表現する「what3words」というジオコーディングシステムを提供する。マスの大きさは3x3mとなっており、住所よりピンポイントな位置情報を伝えることが可能だ。

例えば、忠犬ハチ公像の位置は「ためす・おさらい・すめる」。従来の住所より遥かに短いため、音声入力の際にその力を特に発揮する。

対応言語は日本語を含む37ヵ国語。海外では、自動車、Eコマース、物流、交通、 旅行、 郵便や緊急サービスなどの分野における企業や政府系機関、NGOなどがwhat3wordsを利用している。また、同社のシステムはメルセデス・ベンツやフォードの車両のナビに実装されており、来年にはTata Motorsも導入する予定だ。他にはドミノ・ピザやドローンによる配達にも使われている。

日本では現在、みんなのタクシーが運営するタクシー配車サービスアプリ「S.RIDE」にwhat3wordsが導入されており、3つの単語を入力するだけで目的地を設定することが可能だ。みんなのタクシーは、都内タクシー会社5社、ソニー、ソニーペイメントサービスからなる合弁企業。また、カルチュア・コンビニエンス・クラブのグループ会社、Creative 1が運営するマッチングアプリ「D-AI」にもwhat3wordsが導入されており、マッチング後、ユーザーには待ち合わせ場所を示す3つの単語が送られる仕組みになっている。

シェルドリック氏いわく、what3wordsは「今回の出資を受け、我々は日本、インド、中国を含む急成長している市場での更なる拡大を目指す」。だが、調達した額は非公開。加えて、「詳しい情報はまだ話せない」(シェルドリック氏)。SUBARU-SBI Innovation Fundは、what3wordsの可能性は「自動車産業だけには留まらない」とコメントしている。

TechCrunch Tokyo 2019へ登壇した際に、シェルドリック氏は「自動運転は間違いなく我々にとって大きなチャンスだ」と強調していた。その時に備え、what3wordsはここ日本においてもより幅広いサービスに同社のシステムを導入することで認知度の向上を目指す。