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2009年以来最大のダウ平均上げ幅の日に株取引アプリ「Robinhood」がシステムダウン

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76億ドル(約8130億円)以上のバリュエーションがついた株取引アプリのRobinhood(ロビンフッド)は、2020年最も忙しい取引日に最悪のシステムダウンに見舞われた。

ダウ平均株価は米国時間3月2日、2009年以来最大の上げ幅を記録した。Robinhoodのアプリケーションはエラーの犠牲になり、この月曜日の取引時間中、ユーザーをサービスから締め出す結果となった。

「今朝、市場が開いたときにプラットフォーム全体でシステムダウンの問題が起きた」と広報担当者はメールで明らかにした。「問題解決の時期は不明だが、Robinhoodの全員がサービス再開に向けて最大限努力している」という。

システムダウンの原因は、過去1カ月にわたり市場を非常に不安定にした高水準の売買高のせいかもしれない。当初、バグは2月29日のうるう日が原因だとの報告もあったが、同社は否定した。

同社のミスは、3月2日に売却を目論んだユーザーにとって大きな機会損失となった可能性がある。新型コロナウイルス(COVID-19)が世界経済に与える影響への懸念が先週、連日の株価下落を引き起こし、投資家は影響を受けた銘柄を3月2日に売却しようとしたのだ。

Robinhoodのコードが、会社をトラブルに巻き込んだのはこれが初めてではない。2019年、誤ったコーディングのせいで、ユーザーは同社が意図したよりも多くの資金を借りることができ、これから取引を始めようとしていたトレーダーにとっては追い風になった。

2013年、同社の創業者はTechCrunchレポーターのJosh Constine(ジョシュ・コンスティン)の自宅にあるキッチンテーブルを囲んでアイデアを話し合ったときには、このアプリを耳寄り情報を共有する方法として考えていた。しかし、アプリはすぐに株取引プラットフォームに変身した。同社のプラットフォームには現在1000万人以上のユーザーがいるという。

当初の成功の秘訣は、無料の株式取引だった。競合他社の多くが真似し続けてきた価格設定モデルだ。

Apptopia(アップトピア)によると、Robinhoodは無料の株取引サービスの中で最も人気があり、既存の競合他社よりもはるかに多くの売買高とユーザーを抱えている。3月2日のシステムダウンが示したのは、数十年にわたってサービスストレステストを行ってきた企業と協力しなかったことが、今後ユーザーベースに悪影響を及ぼす可能性があるということだ。ただし、CNBCが米国時間3月2日に発表したように、大手証券会社もこの1週間で技術的な問題に直面している。

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(翻訳:Mizoguchi