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モバイル株取引のロビンフッドが2週間で3度目のダウン

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この2週間で3回目のダウンを起こしたRobinhood(ロビンフッド)の経営チームは、自分たちのビジネスを動かしている技術基盤を根本から見直す必要があるかもしれない。なぜなら、広報担当者によると昨日のモバイル株取引プラットフォームの機能停止は、先週同社のシステムを2回ダウンさせた問題とは無関係だったからだ。

2週間で3度目のシステム停止は、顧客にとってもこの会社に9億ドル(約940億円)近くを投入し70億ドル(約7300億円)の会社価値を与えた投資家(Crunchbase)にとっても、不安を感じる兆候だ。

広報担当者によると、直近のシステム停止は東海岸時刻午前10時25分までサービスに影響を与え、その時点でもサービスは部分的に復旧しただけだった。完全復旧したのは午後3時30分、市場が閉鎖されるわずか30分前だった。

「米国時間3月9日午前、当社プラットフォームでの取引が一時的に利用不能になりました。この中断がお客様を苛立たせていることは承知しており、また先週に続くトラブルであるともに市場全体の取引が停止されたこの日に起きたことを特に重く受け止めております」と昨日の声明で同社は言った。「当社のプラットフォームは現在全面的に復旧しており、この歴史的で不安定な市場状況の時期に当社サービスを改善すべく鋭意努力しております」と同社はコメントした。

Robinhoodは、他の金融サービスアプリと同様、顧客を囲い込みやすい特徴がある。なぜなら、仕組み上、資産を1つのプラットフォームから別のプラットフォームに移行することが難しいからだ。顧客にとって最も必要なときに大きなシステム停止に見舞われることは、会社にとっていい兆候とはいえない。しかも、数年前に同社が無料で利用できる取引プラットフォームを立ち上げたときの先行者利益の恩恵はすでに存在しない。

昨年10月、主要株取引プラットフォームはすべて無料モデルに移行した。そして昨年Charles Schwab(チャールズ・シュワブ)が 260億ドル(約2兆7100億円)でTD Ameritrade(TDアメリトレード)を買収し、今年2月にMorgan Stanley(モルガン・スタンレー)がE-trade(イー・トレード)を130億ドル(1兆3600億円)で買収したことで、業界は再編成されようとしている。

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TechCrunchが先月報じたように、Robinhoodがこの競合の激しい環境を勝ち抜くためには、自社システムの革新が必要になるだろう。顧客が最も必要としている時のシステム停止はあるべきことではない。今、再びユーザーの信頼を得るために会社としてすべきなのは、事故の原因と問題解決の計画を責任を持って説明することだ。

投資家志望者が取引に使えるプラットフォームはほかにいくらでもある。また大きなシステム停止を起こすようなことがあれば、Robinhoodの顧客はトラブルまみれのシャーウッドの森を樹上から眺めているかもしれない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook