経済先行き不透明でも米国のゲーム売上は絶好調、5月は前年比57%増

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ゲームの売上高は5月も力強い伸びを見せた。NPDが発表した最近のデータで明らかになった。ソフトウェア、ハードウェア、アクセサリー、ゲームカードなどに、米国人は9億7700万ドル(約1049億円)を費やした。これは昨年同月比57%増で、世界金融危機による不況の影響が出始めていた2008年以来最高となる。

ここ数カ月、新型コロナウイルス(COVID-19)の影響で米国が苦しんできたことを考えると、この力強い伸びは驚異的だ。6月8日の週、米国の新規失業者は150万人(CBS記事)で、新型コロナウイルスによるロックダウンが始まってからの累計失業者数は4420万人だ。必要不可欠ではないものを扱っている店の売上は大打撃を受けているなかで、ゲーム業界は繁盛している。

人々は家にこもり、他人との接触を避けることを余儀なくされ、どのような種類の可処分所得を得ているのかを問わず、米国人が金を使っているのはゲームであることは明らかだ。ゲームへの支出増はここ数カ月続いていて、Microsoft(マイクロソフト)とソニーが次世代コンソールで人々を引きつけた後も続くはずだ。どちらのコンソールも今年末までに発売される予定だ。

これはおそらく、ハードウェア不足にもかかわらず、任天堂がSwitchでコンソール販売を独占し続けてきた理由の1つだろう。「どうぶつの森」シリーズは、ソーシャルファーストのゲームプレイを通じて大勢を引きつけたオンライン熱により、一番売れているコンソール向けタイトルだった(全体では3位)。Call of Duty: Modern Warfareが1位、Grand Theft Auto Vが2位で、いずれもPlayStation 4とXbox Oneで楽しめる。

画像クレジット: Christian Petersen / Getty Images

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(翻訳:Mizoguchi