スタンフォードの院生はVCに頼らずクラスメートから投資を受ける

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スタンフォード大学がスタートアップ創設者を多く輩出し成功していることは、シリコンバレーでも有名な語り草になっている。スタンフォード卒業生が創設した企業には、Google(グーグル)、Cisco(シスコ)、LinkedIn(リンクトイン)、YouTube(ユーチューブ)、Snapchat(スナップチャット)、Instagram(インスタグラム)、そしてそうこのTechCrunch(テッククランチ)もある。そのためベンチャー投資家は、スタンフォードのビジネススクールを卒業した企業創設者には、米国にある他の大学の出身者よりも多くの資金を日常的に投資(Crunchbase News記事)している。

そこで、自分たちが有利な立場であることをよく理解しているスタンフォードの大学院生のあるグループは、きちんとした投資会社や超大金持ちに頼らず、自分たちでクラスメートに資金提供ができるはずだと考えた。

彼らは、スタンフォードの学生だけで新しいファンドStanford 2020(スタンフォード・トゥエンティー・トゥエンティー)を設立し、学友のベンチャー事業への投資を行うことにした。

発案者は6人の学生。彼らは1年間、Fenwick & West(フェンウィック・アンド・ウェスト)法律事務所と連携して、投資クラブの設立に適した法的枠組みを探し出した。何らかの共有関係を維持している限り、複数の参加者が共同で投資できるというものだ。

Stanford 2020の創設メンバーであり、ベンチャー投資会社NEAの元アソシエイト、Steph Mui(ステフ・ムイ)氏は、シリコンバレーのステータスシンボルの中のエリートと彼女が呼ぶ、ほとんど接触が叶わないエンジェル投資家には頼るまいと、このクラブを立ち上げた。

「特にシリコンバレーでは、地位を確立した人や認められた人だけにそれが許されます。とても特権階級な感じです」と彼女はいう。「クラスの全員が参加できる形でできないか、仲間内で少額の資金を出し合うよりも、もっと利用しやすい形を作れないかと私たちは考えるようになったのです」。

Stanford 2020クラブに参加するためには、最低3000ドル(約31万7000円)の入会金を払う必要がある。利益が出た場合には、出資額に応じたリターンが必ず分配される。今のところ、175名の投資者から150万ドル(約1億5800万円)の資金が集められ、50万ドル(約5280万円)の出資を希望する50人が受け付けを待っている。クラブは「定員オーバー」の状態にあり、返金作業に追われている。

ムイ氏は、クラスの40パーセントがクラブに参加していると見ている。創設メンバーは「役員会メンバー」として定義される。彼らは情熱、多様な経歴、専門的な関心、過去におけるリーダー経験を考慮されて選考されている。

クラブは、ラウンドの規模と評価額に応じて、5万ドル(約530万円)から10万ドル(約1060万円)の投資をスタートアップに対して行う予定でいる。

Stanford 2020の強みは、投資先企業との人間関係によるところが大きいとムイ氏は考えている。つまり成功は、手の届く範囲内にあるということだろう。Cloudflare(クラウドフレア)もRent the Runway(レント・ザ・ランウェイ)もThredUp(スレッドアップ)も、みな同じハーバードビジネススクールの教室で行った課題が発展して生まれた企業だと、CloudflareのCEOであるMatthew Prince(マシュー・プリンス)氏はいう。

「私たちには、元々の強い人間関係があります。資金集めを始める前から、彼らが何に取り組んでいるかを、みんなが知っているのです」とムイ氏は話す。

クラブの参加者つまり仲間たちは、みな深い忠誠心を自覚しているが、その親密性が仲間の企業へ資金提供する際の十分な条件になり得るのかは、これからわかることだ。Stanford 2020は、手数料もキャリーも一切受け取らないが、エクイティは固定される。その点では、シリコンバレーの著名な投資会社のほうがクラスメートより使い勝手がいいかも知れない。

Stanford 2020の構成は、スタンフォード大学が緑豊かな学内の庭に投資するための事業で、2019年に廃止(Silicon Valley Business Journal記事)されたStartX(スタートエックス)と似ている。2013年に設立されたStartXは、大学付属のアクセラレーターを修了したスタートアップならどこでも、株式と交換で投資が受けられるというもので、プロの投資家から50万ドル(約5300万円)の資金を得ていた。

Stanford 2020の構成を見ると、ルールはほぼ同一だ。ムイ氏がTechCrunchに話したところによると、自動的な投資を受けるためにはスタートアップは2つの基準を満たす必要があるという。1つは、共同創設者は同級生であること。もう1つは、評判のよい機関投資家から投資ラウンドで75万ドル(約7900万円)以上を調達することだ。評判がよい会社とは、業界のアドバイザーから彼らに提供されたリストに掲載されている80社をいう。

ルールに基づく自動投資戦略というこのコンセプトには、心配な点もある。創設者の考えが間違っていても、または創設者が悪い人間であっても、基準を満たせば通るのか?

「投資すべきでない悪人や相当に不道徳な人は、私には誰一人思い浮かびません」とムイ氏。「それが、クラスメートだけを対象に投資するという方針のメリットでもあります」。

しかし、スタンフォードの教室から問題のある企業創設者が誕生した場合に備えて、Stanford 2020には拒否投票制度がある。

物事の大きな仕組みの中では、スタンフォード出身のスタートアップは資金調達の面で、他の大学出身者よも有利な立場にある。必死になってファンドを探し求める必要もない。ムイ氏がStanford 2020で抱いている願望に、他の大学でも彼らが1年間かけて(苦労の末に)作り上げた法的枠組みを、そのまま模倣して使えるようにすることだ。

すでにStanford 2020には、スタンフォードの次のクラスや、他スクールの大学院生、学部生からのインバウンドがあるという。現在はクローズしたが、彼女は他のビジネススクールからのニュースを待ち望んでいる。

画像クレジット:Bryce Durbin / TechCrunch

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(翻訳:金井哲夫)