屋内トレーニングアプリ開発のZwiftが470億円超を調達、ハードウェア事業にも参入へ

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Zwiftは、米国カリフォルニア州ロングビーチに拠点を置き、サイクリストやランナーを3D生成された世界に没頭させるオンラインフィットネスプラットフォームを350人規模で展開している。この度同社は、投資会社KKRの事業の少数株主と引き換えに4億5000万ドル(約471億円)という高額な資金調達を実施した。

このラウンドには、Amazon Alexa FundのPermira、Specialized Bicycleのベンチャーキャピタルファンド、Zone 5 Venturesのほか、Highland Europe、Novator、Causeway Media、ヨーロッパに拠点を置く消費者専門企業のTrueも参加した。

Zwiftは現在、総額6億2000万ドル(約650億円)を調達しており、その評価額は10億ドル(約1060億円)以上となっている。なぜこのような大規模な資金調達を行ったのか?今のところ、同社は人気のあるアプリを作っているだけだ。

同社は2015年の創業以来、250万人が登録している。米国のアウトドア雑誌のOutsideがかつて表現したように「一部のソーシャルメディアプラットフォーム、一部のパーソナルトレーナー、一部のコンピュータゲーム」の世界に入るためにZwiftに登録しているのだ。この特定の組み合わせによりZwiftのアプリは、外の状況に関係なくトレーニングをしたいと考えているレクリエーションライダーとプロの両方に魅力的なものとなっている。

同社は月額15ドルのアクティブな登録者数を明らかにするのは拒否したが、忠実なユーザーのベースを持っているようだ。例えば、全登録者の内の11万7000人は、Zwiftが7月に主催したツール・ド・フランスのバーチャル版で競い合った。

Zwiftは、この巨大な資金調達ラウンドで得た資金を何に使うのか。現在、Zwiftの自転車愛好家がこのアプリを使うには、EliteやWahooなどのブランドが作った300ドル〜700ドルのスマートトレーナーを購入する必要がある。一方、ランナーはZwiftのアプリを自分のランニングマシンと一緒に使える。

そこでZwiftは、ハードウェアビジネスに飛び込んだ。同社の広報担当者は、「ハードウェアを適切に開発するには時間がかかり、新型コロナウイルスの感染蔓延は生産のプレッシャーを強めている」としながらも「『できるだけ早く』最初の製品を市場に投入したい」と考えていると述べた。また、このハードウェアはZwiftを「より没入感のあるシームレスな体験をユーザーに提供する」とも付け加えた。

いずれにせよ、この方向性は同社にとって驚くべきものではなく、またSpecialized Bicycleが戦略的支援者としてこのラウンドに参加というだけではない。共同創業者兼CEOのEric Min(エリック・ミン)氏は過去に「いつか独自のトレーナーを生産することを望んでいる」と語っていた。

家庭用フィットネスでのPelotonの大成功を考えれば、トレッドミルに続いて、あるいはまったく別の製品が出てきても不思議ではないだろう。Zwiftの広報担当者は「将来的には、他の分野やよりゲームのような体験をもたらすことができる可能性があります」と語る。Zwiftは、フィンランドのゲーム会社Supercellの共同創業者でありCEOであるIlkka Paananen(イルッカ・パーナネン)氏を投資家兼取締役会メンバーとして迎え入れたばかりで、その場合はこの分野の専門家のアドバイスを受けることになるだろう。

それまでの間、「Pelotonが成功を収めているような分野は、類似点を引き出そうとするようなものではない」と同社はTechCrunchに伝えた。

Zwiftは、ユーザーがグループライドやラン、ワークアウトを企画できることを特徴としているが、同社の広報担当者によると、クラスについては「予定していない」と回答した。

画像クレジット:Zwift

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(翻訳:TechCrunch Japan)