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Pelotonはトレッドミルのリコールで収益への影響を約180億円と予測

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いつもなら普通の四半期として祝うべき決算報告が今回は終始暗く、PelotonのCEOであるJohn Foley(ジョン・フォーリー)氏は報告会を謝罪で開始した。

「弊社はメンバーファーストの企業です。私たちPeletonの全員が、会員のみなさまの安全を最優先しなければなりません。しかし正直に申し上げて、弊社製品であるTread+のリコールを求める消費者製品安全委員会の要求に対する最初の回答で、Peletonは間違いを犯しました。私たちは、その有意義な対話において、最初からもっとオープンであるべきでした」とフォーリー氏はいう。

その口調は、2021年4月のCPSCの声明をはねのけたときと180度変わっていた。当時、フォーリー氏は、同委員会の「不正確で誤解を招く」提訴に「迷惑している」と述べた。昨日、PelotonとCPSCは、共同声明でTread+の自主回収を発表した。それは、事故の報告72件と、29名の児童の負傷、そして1名の死亡に対応する措置だった。

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同社はまた、Treadの低価格機のリコールも発表した。それは、これまで公式にローンチしたのがカナダと英国だけで、米国では「特定のユーザー向け」とされていた。リコールによって米国での一般発売が遅れることになる。

もっと大きな事故になってもおかしくなかったこの問題は、実際のところTread+のベルトの問題に止まっている。「評判が良かった新しいTreadにも、タブレットの取り付け方で若干の問題があった。タッチスクリーンはネジ止めされているが、そのネジがゆるくなりタブレットがトレッドミル本体から外れるという報告が数件あった」とフォーリー氏はいう。

ロックダウンの強化でホームフィットネスが成長、パンデミック初期に出荷の邪魔になっていたサプライチェーンの制約解除など、決算報告として良いニュースはたくさんあったが、大型リコールは直ちに同社の株価に響き、米国時間5月5日の記事では13.6%下がった。

フォーリー氏のプレゼンテーションに続けてCFOのJill Woodworth(ジル・ウッドワース)氏が、「TreadとTread+のリコールによる収益へのインパクトは約1億6500万ドル(約180億円)だ」と予想される収益への影響を説明した説明した。

その数字には、事故製品の代替えを発送する1億500万ドル(約114億5000万円)の費用が含まれている。製品の全額返金で、次の四半期に同社の返金準備金を5000万ドル(約54億5000万円)増額することになる。またTreadとTread+のユーザーのAll Accessの会費を3カ月免除するため、その損失を1000万ドル(約10億9000万円)と計算している。同社によると、CPSCが製品を評価している間も生産は続けるという。

同社は現在、Treadでタブレットが外れる件でハードウェアの修理をしている。フォーリー氏によると、予定では6〜8週間かかるが、実際にはもっと長いかもしれないという。

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カテゴリー:ハードウェア
タグ:Pelotonリコール米国消費者製品安全委員会(CPSC)フィットネス

画像クレジット:Mark Lennihan/AP

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(文:Brian Heater、翻訳:Hiroshi Iwatani)