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「渇きを殺す」ヘヴィメタな水Liquid Deathが新たに16.4億円調達、Live Nationの独占サプライヤーに

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ロサンゼルスを拠点とするLiquid Death(リキッド・デス)は、設立4年のアルミ缶入り天然水スタートアップだ。おもしろおかしく「渇きをぶっ殺せ」という謳い文句で着実に市場シェアと報道を獲得してきた同社は、このたびシリーズCで1500万ドル(約16億4000万)の資金を調達した。このラウンドにより、同社のこれまでの累計調達額は5000万ドル(約54億7000万円)となった。

今回の資金調達は、2020年秋に実施されたシリーズBラウンド(2300万ドル、約25億2000万円)に続くもので、より多くの戦略的パートナーをブランドに参加させるためのものと思われる。中でも最も重要なのは、コンサートプロモーターの巨人であるLive Nation(ライブネーション)が出資者になったことだ。この契約の一環として、Live Nationは一定期間、米国内の会場やフェスティバルで(水は)Liquid Deathのみを販売することになった。

これは大変なことだ。Liquid Deathは現在、Whole Foods(ホールフーズ)、Walmart(ウォルマート)、7-Eleven(セブンイレブン)などの「大規模小売店」や、バー、タトゥーパーラー、カフェ、地元の酒販店などを含む全米1万6000店舗で販売されており、販売網に関しては自力でかなりの成果を上げてきたが、Live Nationは、このブランドを身動きのできない巨大なオーディエンスと結びつける。具体的には、例年(パンデミックでない場合)、全米でLive Nationが所有・運営する120以上の会場やフェスティバルで、同社は1億人のファンを動員しているとのこと(Liquid Deathはリサイクル性の低いペットボトルではなくリサイクル可能なアルミ缶に入っているため、今回の提携はLive Nationにとっても見栄えが良い)。

Liquid Deathの共同創業兼CEOであるMike Cessario(マイク・セサリオ)氏は、元クリエイティブディレクター、コピーライターでもある人物だが、米国時間5月12日、Live Nationが同社の製品をいくらで販売する予定なのかについては明言を避けた。しかし、現在60人の従業員を抱える同社は「過去1年間に小売とオンラインで大きな成長を遂げた」ため「今すぐに多額の現金を調達する必要はなかった」と同氏は述べた。また、Liquid Deathは「成熟期の」スタートアップであるため、いずれ必要があれば「運転資金のための有利な負債条件へのアクセスが増えた」とも。

Live Nationの他にも、Tony Hawk(トニー・ホーク)氏、ラッパーのWiz Khalifa(ウィズ・カリファ)氏、音楽プロデューサーでDJのSteve Aoki(スティーヴ・アオキ)氏、Hulu(フールー)の社長であるKelly Campbell(ケリー・キャンベル)氏、Dollar Shave Clubの創業者Michael Dubin(マイケル・デュビン)氏などが今回のラウンドに参加している。

セサリオ氏によると、今回の資金調達は海外展開には使用されないという。「ソーシャル上で海外展開の要望が多く寄せられている」のは事実で、Liquid Deathはカナダで販売されているが「当面は米国とカナダを制覇することに集中している」と同氏は語った。新製品への展開については「2021年後半に向けて、限定発売のフレーバーなどのアイデアを検討している」とのこと。

関連記事:「渇きを殺せ」などヘヴィメタルっぽいミネラルウォーターなどを販売するLiquid Deathが24.3億円調達

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タグ:Liquid Death資金調達飲料

画像クレジット:Liquid Death

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(文:Connie Loizos、翻訳:Aya Nakazato)