セキュリティ

 

情報セキュリティ、コンピュータセキュリティ、プライバシー保護などセキュリティ関連の最新ニュース

  • Linuxエッジデバイスへの無線アップデート提供を狙うDeviceplane

    Linuxエッジデバイスへの無線アップデート提供を狙うDeviceplane

    Y Combinator Winter 2020クラスのメンバーであるDeviceplane(デバイスプレーン)は、エッジで運用されているLinuxデバイスの管理、監視、および更新を行うためのオープンソースツールセットを開発している。 続きを読む

  • 米国国防情報システム局が2019年に「個人情報流出」があったことを発表

    米国国防情報システム局が2019年に「個人情報流出」があったことを発表

    大統領および高官を含む米国政府の情報技術・通信支援を担当する防衛省の部門は、ネットワークが「侵害を受けた」可能性があることを発表した。 続きを読む

  • ストーカーウェア「KidsGuard」を端末から駆除する方法

    ストーカーウェア「KidsGuard」を端末から駆除する方法

    KidsGuardという強力なモバイルスパイウェアが蔓延しつつある。このアプリは何千というAndroid端末に所有者の許可なくインストールされ、感染した被害者の端末からデータを吸い上げてインターネットで暴露する。 続きを読む

  • すべてを監視するストーカーウェア「KidsGuard」から個人データが大量に漏洩

    すべてを監視するストーカーウェア「KidsGuard」から個人データが大量に漏洩

    親が子どものスマホにインストールして、気づかれることなくスマホ上のあらゆる行動を監視できる、いわゆるストーカーウェアKidsGaurdから個人情報が漏洩。配偶者や従業員の監視といった不正な利用も多く、その影響の大きさが見えてきた。 続きを読む

  • 大学における顔認識技術の導入をUCLAが中止

    大学における顔認識技術の導入をUCLAが中止

    大学構内の防犯カメラの映像を顔認識のソフトウェアで処理することに関心を示していたUCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)が、その計画を撤回した。 続きを読む

  • TikTokが子供のアプリ使用を制限する新ペアレンタルコントロールを導入

    TikTokが子供のアプリ使用を制限する新ペアレンタルコントロールを導入

    TikTokは19日、「ファミリー・セーフティ・モード」という新ペアレンタルコントロールの導入を発表した。これは親がティーンエイジャーの子どものTikTokモバイルアプリの使用に制限を設けることができるようにするためのものだ。スクリーンタイム管理のコントロール、ダイレクトメッセージの制限、不適切なコンテンツの表示を制限するモードなどを備える。 続きを読む

  • ForgePoint Capitalがサイバーセキュリティー系スタートアップ向けに500億円の新ファンドを設立

    ForgePoint Capitalがサイバーセキュリティー系スタートアップ向けに500億円の新ファンドを設立

    ForgePoint Capitalは、4億5000万ドル(約500億円)のファンドを新たに設定したことを発表した。サイバーセキュリティーおよびセキュリティーの早期ステージスタートアップに特化したファンドしては最大だと同社は説明する。 続きを読む

  • Dellがセキュリティー部門のRSAを約2283億円で投資家グループに売却

    Dellがセキュリティー部門のRSAを約2283億円で投資家グループに売却

    米国時間2月18日、Dell Technologiesは傘下の伝統的セキュリティー会社RSAを、Symphony Technology Groupが率いる投資家コンソーシアムに20億7500万ドル(約2284億円)で売却することを発表した。ほかにOntario Teachers’ Pentsion Plan Board、およびAlpInvest Partnersも出資する。 続きを読む

  • トランプ政権が新大統領令でGPSの防衛目指す

    トランプ政権が新大統領令でGPSの防衛目指す

    GPSが広く普及するのに伴い攻撃のリスクも高まり、経済への影響も大きくなったことから、トランプ大統領はGPSを脅威から守るための大統領令に署名したが、抜本的な対策には遠い。 続きを読む

  • Facebookのデート機能を当局が欧州での立ち上げ認めず

    Facebookのデート機能を当局が欧州での立ち上げ認めず

    Facebook(フェイスブック)のデートサービス立ち上げが延期を余儀なくされた。EUデータ規制当局に事前に十分に情報を提供せず、法的に求められるプライバシーリスク評価の実施を示さなかったためだ。 続きを読む