テーマは急成長中の“音声コンテンツ”。「音声から考えるメディアと広告の未来」 イベントレポート

スマートスピーカーやスマート家電、音楽ストリーミングサービスなどの普及に伴い、メディアのコンテンツや 広告においても「音声」が鍵を握る時代が到来しつつある。そんな「音声コンテンツ」をテーマにしたイベント が11月27日、ハフポスト日本版とpopIn株式会社によって共催された。

イベントは全5部から構成され、音声が国内外で再び注目を集めている要因に始まり、音声コンテンツの聴取習慣を形成するためのポイントまで、さまざまな観点から“音声コンテンツの現状と未来”が語られた。

popIn株式会社で取締役副社長を務める高橋大介氏による、オープニングステートメント

popIn株式会社で取締役副社長を務める髙橋大介氏による、オープニングステートメント

プロが語りあう 音声の魅力

第1部では、元TBC東北放送のアナウンサーで、現在ハフポスト日本版のニュースエディター兼キャスターを務める小笠原遥氏が、ゲストに声優/ナレーターとして活躍し、テレビ朝日「ニュースステーション」のメインナレーターとしての実績もある榊原良子氏を迎え、キャリアの中で感じてきた音声への思いを聞いた。

まず、声優という仕事が置かれている現状について、榊原氏は以下のように語る。「時代によって音声による表現は変化してきたが、声優の仕事はいかに嘘を本当らしく聴かせるか。現実に近いリアル感を表現できるくらいレベルアップをしていかないと、AIに取って代わられる危機感を感じている。一方、ニュース原稿などを読む場合は読む人の主観が出すぎると内容が伝わらないので、一歩二歩下がって黒子に徹する必要がある」(榊原氏)

「今後技術が更に向上するなら、ニュースをもっとAIに読ませても良いのではないか?」という小笠原氏の疑問については、榊原氏は「AIが読む言葉は整いすぎていて、内容が人ごとのように感じてしまう。人間は感情があるので、淡々と原稿を読んでいても揺らぎがある。その揺らぎが耳から入ることで、言葉を聴きやすくしている」と答えた。

また、榊原氏は「聴いていて心地よく耳に言葉が入ってくるならば、アマチュアでもいい。それはプロ以上の力を持っている」とも語り、「演技や表現はまず素人から始まり、だんだんレベルが上がってプロになる。そして、頂点を極めるとまた素人に戻ってくる」という学生時代に聞いたという大先輩の言葉を引用した。

声優/ナレーターの榊原良子氏

声優/ナレーターの榊原良子氏

さらに「人々の興味は、ラジオという音声メディアからテレビという映像メディアに移っていった。そして、YouTubeなどの動画メディアが流行っている今、なぜまた音声に焦点が当たろうとしているのか」と疑問を呈した小笠原氏。それに対して「映像メディアは4K8K……と解像度が上がるにつれて、どんどんリアルに被写体を映し出せるようになってきた。しかし、人間の目は1点に集中すると他の部分は視界に入らない。あまりにもはっきりとした映像を見続けることに疲れてしまっているのでは」と榊原氏は指摘する。

最後に小笠原氏は「映像を見るよりも疲れにくく、かつ心地よくニュアンスが伝わるメディアとして、音声に再び焦点が当たり始めているのかもしれない」と結論付けた。

グローバルからみる音声メディアの動向

2部では、TechCrunch Japan編集記者の菊池大介氏が、アメリカにおける音声メディアの動向について紹介した。

TechCrunchが今音声メディアに注目している理由について、菊池氏は「アメリカでは、ポッドキャストの利用者が7,300万人を超えている。実際にシリコンバレーに行くと、情報発信の方法が変わってきていると感じた。すでに多くのブロガーが、新しい情報発信メディアとしてポッドキャストという選択肢を選んでいる」と説明する。

その具体例として、あるエンゼル投資家は、最近になってブログ以上にポッドキャストに力を入れている理由について「ポッドキャストでは、既存のニュースメディアなどで問題となっている、発信する側の都合に合わせた内容の切り取りができないため、生の声が伝えられる」と話しているという。

TechCrunch Japanで編集記者を務める菊池大介氏

TechCrunch Japanで編集記者を務める菊池大介氏

アメリカの音声メディアにおける最近のビッグニュースは、AppleiTunesからポッドキャストが独立したことと、Spotifyがポッドキャスト関連企業のAnchorGimlet Mediaを買収したことだと菊池氏は語る。

Anchorは簡単にポッドキャストが制作できるツールを開発しており、同時にいくつものプラットフォームにポッドキャストを配信できる。またGimlet Mediaは、オリジナルのポッドキャスト番組を制作して配信するポッドキャスト専門メディアで、著名人や「ポッドキャスター」と呼ばれるインフルエンサー的な発信者を揃えている。菊池氏は、今後SpotifyGimlet Mediaの買収により自社コンテンツを増やしていくと見ている。

「日本には声優やアナウンサーといった音声のプロが既に多く存在しているので、国内の音声メディアの未来は明るい。今後はTechCrunchでも音声コンテンツを作っていくと同時に、普及の鍵となるヒットコンテンツについても注目していきたい」(菊池氏)

ヒマラヤが語る中国市場での音声コンテンツについて

3部ではシマラヤジャパン副社長の齋藤ソフィー氏が「ヒマラヤが語る中国市場での音声コンテンツについて」と題し、7年前にスタートした中国発の音声プラットフォーム「himalaya」について紹介した。

齋藤氏によれば「中国最大手の音声プラットフォームとなったhimalayaアプリのダウンロード数は、現在6億を超え、700万人がhimalayaに音声コンテンツを提供している」という。

「そのうち、100万人は音声コンテンツ作成のプロだが、残りの600万人はYouTuberのように自己表現するアマチュア。また、アクティブユーザーの1日の聴取時間は170分に上る」(齋藤氏)

himalayaのメインコンセプトは、音声産業のエコシステムを作る新声活だ。音声コンテンツの制作を支えるため、テレビやラジオをはじめ、新聞、雑誌、インターネットなどさまざまメディアと提携している。また、プロ以外の音声キャスターの育成や、コンテンツの配信先となるチャネル作りにも力を入れているという。

「中国の車所有台数は約3億台、スマホ所有台数は約10億台であり、himalayaはこのような巨大市場に向けて音声コンテンツを配信するチャンスがある。音声コンテンツの再生デバイスとしてはスマート家電にも注目しており、家電会社との提携を進めている」(齋藤氏)

シマラヤジャパン株式会社で副社長を務める齋藤ソフィー氏

シマラヤジャパン株式会社で副社長を務める齋藤ソフィー氏

キャッシュポイントとしては、「広告収益」や「コンテンツ課金」、AIスピーカーや車載用デバイスなどの「ハードウェア販売」の他に、音声ライブ中に投げ銭のような形でリスナーから報酬を受け取る「ファンエコノミー」がある。このファンエコノミーによって、中国ではhimalayaでの音声コンテンツ配信が若者に人気の職業になっているという。himalayaはそういった素人のキャスターをサポートするプラットフォーム作りにも、積極的に取り組んでいる。

「今後もhimalayaは家電製品をはじめさまざまなものに音声チップを入れていき、キッチンやトイレなど家中に音声コンテンツを配信していく」と斎藤氏は語った。

あたらしいメディアと広告のカタチ 様々な立場から考えてみた

4部ではハフポスト日本版編集長の竹下隆一郎氏がモデレータを、デジタルマーケティング事業を営むオトナル代表取締役の八木たいすけ氏、シマラヤジャパン副社長の齋藤ソフィー氏がパネラーを務める、パネルディスカッションが行われた。

ハフポスト日本版で編集長を務める竹下隆一郎氏

ハフポスト日本版で編集長を務める竹下隆一郎氏

まず日本における音声コンテンツのマーケットをどう見ているのかというテーマに対して、八木氏は日本やアメリカのマーケットトレンドなどを分析しながら「音声広告は、近い将来240億円規模の市場になるかもしれない」との見解を示した。

また「Spotifyで音声広告を流せるようになれば、通勤中に聴きたいロックといったプレイリストを聴いている人は通勤中である可能性が高いなど、個人個人のシチュエーションに合わせた広告配信が可能になる」という。

齋藤氏は「将来の音声広告は、コンテンツの中に埋め込まれるだけではなく、例えば駐車している車に提示されているQRコードをスマホで読み取れば、車自身が音声で自分の仕様などを説明するような、新しい概念を持ったものになるとイメージしている」と語り、himalayaが中国で行ったスターバックスなどの企業とのコラボ広告の成功例を紹介した。

議題はアメリカや中国などの車社会と比べて、日本ではどうすればライフスタイルに音声コンテンツを溶け込ませられるのかに移る。

「掃除や洗濯をしながらなど、生活の隙間に入っていけるのが音声コンテンツの強み。今でも、YouTubeの音だけを聴いているという人は結構多い」(八木氏)

「日々家事と仕事が忙しい女性にとっても、音声コンテンツは最高に便利だと思う。食事の準備をする間などに子供に音声コンテンツを聴かせれば、静かにしてくれるだけでなく、聴きながら考える力を育んでくれるのでは」(齋藤氏)

株式会社オトナルで代表取締役を務める八木たいすけ氏

株式会社オトナルで代表取締役を務める八木たいすけ氏

また、日本における音声コンテンツの可能性について両者は以下のように語った。

「ある調査では、音声広告は消費者からあまり不快には思われていないという結果が得られた。音声によって、広告そのものに対する敷居を下げられるといった可能性を感じている」(八木氏)

「日本はもともとラジオドラマの文化が根付いている。コンテンツに対してお金を払うという意識も低くないので、中国以上に普及する可能性はあると思う。簡単に音声コンテンツを発信できる環境さえ整ってきたら、爆発的に普及するのではないか」(齋藤氏)

音声コンテンツ×広告 インターネットのその先へ

5部ではpopIn執行役員メディア担当の西舘亜希子氏が「音声コンテンツ×広告 インターネットのその先へ」と題し、popInが考える音声コンテンツの可能性について語った。

西舘氏によれば「日本のイヤホン利用率は高く、20歳以上をターゲットに調査を行うと、通勤通学中にイヤホンやヘッドホンを付けている人は全体の51.8%にもなる。しかし、聴いているコンテンツの約80%は音楽だった」という。

同調査では「通勤通学中に記事コンテンツをイヤホンやヘッドホンで聴くとしたら、なにを重視したいと思うのか」という質問に対して、「聴き応えのある記事内容であること」「信頼しているメディアの記事であること」「人間の音声で聴取できること」、そして「記事の読み上げではなく独自の内容が含まれていること」といった回答が支持を集めた。

誰(メディア)誰の声どのような内容を配信していくのかが、生活者にとって心地よい音声コンテンツ体験の鍵になる」(西舘氏)

popIn株式会社で執行役員・メディア担当を務める西舘亜希子氏

popIn株式会社で執行役員・メディア担当を務める西舘亜希子氏

また、ハフポスト日本版のウェブサイト上で、記事を音声でも聴けるようにした結果、クリック率は0.76%となった。

「ユーザーはパソコンやスマホなどのデバイスを使ってでも、聴くことをポジティブに捉えていると分かった。また、同じ記事を合成音声とプロの声優が語った音声で比較してもらうと、人間の声の方が合成音声に対して52%長く聴かれていた」(西舘氏)

西舘氏は「音声コンテンツを聴取する習慣を形成するには、音声コンテンツと出会う機会をどう設けていくのかという発見性、良質なコンテンツをいかにユーザーに接触させるかという流通網AIスピーカーなどのデバイスやコンテンツの開放といった3つの要素が重要」と結論付け、イベントは締め括られたが、参加者、並びに登壇者が今後作っていくであろう「音声コンテンツの未来」からは、今後も目が離せなくなりそうだ。

この記事はスポンサーとの企画によって制作された特集記事であり、編集部の意見が反映されたものではありません。