スペースマーケット

  • スペースマーケットがイベント幹事の負担減らす新サービス、参加者管理・会場手配・集金決済など1か所で

    スペースマーケットがイベント幹事の負担減らす新サービス、参加者管理・会場手配・集金決済など1か所で

    スペースマーケットは8月19日、イベント幹事の負担を軽減する新サービス「スペースマーケットEVENT」を正式にリリースした。 続きを読む

  • 「東京の陳腐化を避けたい」東京メトロとスペースマーケットがシェアエコで沿線地域を盛り上げる

    「東京の陳腐化を避けたい」東京メトロとスペースマーケットがシェアエコで沿線地域を盛り上げる

    4月11日、東京地下鉄(東京メトロ)とスペースマーケットが沿線地域を盛り上げることを目的に資本業務提携を締結した。東京メトロにとって、スタートアップへの直接投資は今回が初めてのこと。その背景や今後の取り組みを両社のキーパーソンに聞いた。 続きを読む

  • 東京メトロが初のスタートアップ出資、スペースマーケットと協業でスペースの有効活用へ

    東京メトロが初のスタートアップ出資、スペースマーケットと協業でスペースの有効活用へ

    東京地下鉄(以下、東京メトロ)とスペースマーケットは4月11日、スペースの有効活用によって沿線地域を盛り上げることを目指し、資本業務提携を締結したことを明らかにした。 続きを読む

  • ドコモとスペースマーケットが協業、貸切空間でライブを楽しめる「プライベートビューイング」体験創出へ

    ドコモとスペースマーケットが協業、貸切空間でライブを楽しめる「プライベートビューイング」体験創出へ

    NTTドコモとスペースマーケットは2月6日、レンタルスペースを活用した新しいエンターテイメント体験の創出に向けて協業を進めていくことを明らかにした。今回の協業の実現に向け、12月にドコモの子会社であるNTTドコモ・ベンチャーズがスペースマーケットに出資済みだという。 続きを読む

  • 場所の“時間貸し”普及へ、スペースマーケットが8.5億円を調達——東京建物やJTBらから

    場所の“時間貸し”普及へ、スペースマーケットが8.5億円を調達——東京建物やJTBらから

    さまざまなスペースを1時間単位から貸し借りできるプラットフォーム「スペースマーケット」を展開するスペースマーケットは1月23日、総額8.5億円を調達した。 続きを読む

  • 不動産の“時間貸し”当たり前にーースペースマーケットが東京建物とタッグ、VCらからの調達も

    不動産の“時間貸し”当たり前にーースペースマーケットが東京建物とタッグ、VCらからの調達も

    スペースマーケットは11月16日、東京建物と資本業務提携を締結したことを明らかにした。合わせてXTech Ventures、オプトベンチャーズ、みずほキャピタル、千葉功太郎氏を引受先とした第三者割当増資を実施したことも明かしている。 続きを読む

  • 「リピート利用360%増」スペースマーケットがポイント機能と直前割を開始、ナレッジを生かした新事業も

    「リピート利用360%増」スペースマーケットがポイント機能と直前割を開始、ナレッジを生かした新事業も

    2014年4月にリリースされた、遊休スペースをシェアできるプラットフォーム「スペースマーケット」。お寺や古民家、映画館や個人の住宅まで多様なスペースをレンタルし、会議や撮影、イベントなどに利用できるというユニークなサービスだ。 現在取り扱いスペースは1万2000件を超え、月間で数千件のイベントを生み出すプラットフォームになったスペースマーケット。リリースから3年半を経て、既存サービスの満足度向上を図るため、10月24日より「ポイント機能」と「直前割引サービス」をスタートした。 続きを読む

  • スペースシェアの「スペースマーケット」が約4億円を調達して開発・営業を強化

    スペースシェアの「スペースマーケット」が約4億円を調達して開発・営業を強化

    球場からお寺からオフィスの会議室まで、空きスペースを1時間単位で貸し借りできるマーケットプレイス「スペースマーケット」。サービスを運営するスペースマーケットは8月29日、オプトベンチャーズ、リクルートストラテジックパートナーズ、みずほキャピタル、SBI インベストメント、オリックスを引受先とした約4億円の第三者割当増資を実施したことを明らかにした。 続きを読む

  • 民泊営業「年180日以下」が閣議決定、事業者に影響を聞いた

    民泊営業「年180日以下」が閣議決定、事業者に影響を聞いた

    政府の規制改革会議が6月2日、個人宅の空室を有料で貸し出す「民泊」について、営業日数の上限を「年間180日以下」とすることを条件に解禁する方針を閣議決定した。今後は所管省庁である厚生労働省と観光庁で営業日数の上限を確定し、2016年度中に法案を提出する。 法的にグレー、黒に近いグレーと言われつつも急速に普及する民泊。今回の閣議決定で個人宅の民泊が解禁される一方で、民泊事業者からは営業日数制限に反発の声が上がっている。どんな影響があるのか? まもなく民泊物件仲介を開始するスペースマーケットCEOの重松大輔氏に聞いた。 ――民泊事業への影響は… 続きを読む