ジャーナリズム(用語)

ジャーナリズムに関する記事一覧

  • 【インタビュー】数学者が紐解く偽情報の世界

    【インタビュー】数学者が紐解く偽情報の世界

    偽情報とは何なのか。それは存在するのか、存在するとしたらそれはどこにあるのか、どうすればそれが偽情報だとわかるのか。ベントレー大学の教授ノア・ジアンシラクサ氏がこのテーマに興味を持ったのは、まさにこのよう入り組んだ数学的および社会科学的な疑問からだった。 続きを読む

  • 犯罪ライブ配信「Citizen」が地域ジャーナリズムに取って代わることはない

    犯罪ライブ配信「Citizen」が地域ジャーナリズムに取って代わることはない

    Citizenが2016年に初めてApp Storeに登録されたときはVigilanteという名前で、透明性によって不正と戦うプラットフォームと銘打ってマーケティングを展開していた。というと聞こえはよいが、実際には、犯罪現場を探し出すよう故意にユーザーを煽って、その現場を報告させるというものだった。 続きを読む

  • 主要メディアはゲーマーゲート騒動の教訓から何ひとつ学んでいない

    主要メディアはゲーマーゲート騒動の教訓から何ひとつ学んでいない

    8月15日、ニューヨーク・タイムズは、5年前のゲーマーゲート騒動を振り返り、その影響を考える記事を発表した。 続きを読む

  • 国の安全保障問題を監視するジャーナリズムは国家の敵なのか?

    国の安全保障問題を監視するジャーナリズムは国家の敵なのか?

    6年前、英国情報機関の職員がロンドンの新聞社ガーディアンに押し込み、米国安全保障局(NSA)の内部告発者エドワード・スノーデンが持ち出した高度な機密情報を保存していると彼らが目星を付けたコンピューターを破壊するよう、同紙のスタッフに命じた。 続きを読む

  • 検索結果で最新ニュースを優遇したいGoogleが複数のニュース企業とデータ形式で提携

    検索結果で最新ニュースを優遇したいGoogleが複数のニュース企業とデータ形式で提携

    Googleが今日(米国時間7/31)、複数のニュース企業と協力して、ジャーナリズムから得られるデータを検索結果に反映していく、と発表した。それは、これらの企業が作りだす大量のデータを見つけやすくし、そしてそれらを、検索結果という読みやすい形式で提示することがねらいだ。 続きを読む

  • Facebook、購読トライアルやダイジェスト配信などジャーナリズムのための機能を発表

    Facebook、購読トライアルやダイジェスト配信などジャーナリズムのための機能を発表

    偽造ニュース問題やFacebookでパブリッシャーが読者と継続的な関係を築く難しさにより、Facebookとジャーナリズム業界との関係はぎくしゃくしている。そこで本日Facebookは今後公開するニュース機能のロードマップを公開した。「The Facebook Journalism Project」という名で、ジャーナリズムの分野でFacebookがコミットすることをまとめている。 続きを読む

  • ニュースを記事単位で購入できるBlendleが100万ユーザーを獲得

    ニュースを記事単位で購入できるBlendleが100万ユーザーを獲得

    ニュースを記事単位で購入できるBlendleが100万ユーザーを獲得した。Blendleは複数の新聞社から発行されたニュースを同社の広告フリーのプラットフォームにまとめ、そのニュースを記事単位で販売している。1記事あたりの金額は数セント程だ。 Blendleがこれ程までのユーザー数を獲得するまでにかかった時間はたったの2年ほどだ。記事を読むために会員費を支払う必要のあった従来のデジタルメディアのビジネスモデルを一から作り直すことを目的に、Blendleはジャーナリズムのマイクロペイメント・プラットフォームを2014年4月にヨーロッパでロ… 続きを読む

  • AP通信、マイナーリーグ野球の記事を「ロボット」記者が報道

    AP通信、マイナーリーグ野球の記事を「ロボット」記者が報道

    今日(米国時間7/3)Associated Pressは、全国のマイナーリーグ野球(MiLB)の試合記事を人工知能を使って書くことを発表した。人工知能システムは、Automated Insightsのソフトウェア、およびマイナーリーグ野球の公式データ提供元であるMLB Advanced Media(MLBAM)のデータを利用する。 続きを読む

  • 有名人ゴシップサイトのThe Shade Room、Facebookページ停止でフォロワー400万人を失う

    Facebookは今日(米国時間4/18)、The Shade Roomのページを停止した。理由は不明。Shade Roomは有名人のゴシップ・ニュースサイトで、Facebookに420万人のフォロワーがいる。 続きを読む

  • Financial TimesとGoogleがパートナーしてヨーロッパの都市の観光案内に載らない穴場をガイド

    Financial TimesとGoogleがパートナーしてヨーロッパの都市の観光案内に載らない穴場をガイド

    ニュースのパブリッシャーがテクノロジを利用すると、こんなこともできるという例。Financial Timesが今日(米国時間10/30)、Googleとのコラボレーション、Hidden Citiesを公開した。 最初の都市はブラッセルだ。同誌の特派員たちが、バーやレストラン、魅力のスポットなど、秘密の穴場を教えてくれる。地元の有名人も参加している: Paul Dujardin(美術館Bozar)、Alain Coumont(レストランチェーンLe Pain Quotidien)、そしてMartine Reicherts(ECの文科相)。… 続きを読む

  • 良質な調査報道をクラウドファンディングで育て維持したいと願うUncoverage

    良質な調査報道をクラウドファンディングで育て維持したいと願うUncoverage

    Israel Mirskyは民主主義におけるジャーナリズムの役割を、次のようなアナロジーで説明する: 自由な社会は、強力な免疫系がないと機能しない。調査報道に従事するジャーナリスト(investigative journalists)は、感染を見つけて闘うヘルパーT細胞の役を担う。彼らはたとえば、訴追者や立法者*や世論の注意を腐敗に向けさせる。〔訳注: 訴追者や立法者, prosecutors, lawmakers…ふつうに訳すと検事や議員、となる。〕 しかし、インターネットがニュースのビジネスモデルを変えたため、媒体は記者たちに十分な報酬を支払え… 続きを読む

  • 良質な長文ジャーナリズムはこれから伸びるかな?–#MATTERがKickstarterで資金募集中

    良質な長文ジャーナリズムはこれから伸びるかな?–#MATTERがKickstarterで資金募集中

    Kickstarterのプロジェクトは、「iPad」「iPhone」「ケース」「スタンド」「シェル」「スタイラス」という言葉の組み合わせのものが多い。でもこれから紹介するプロジェクトは、「長文(long-form)」「ジャーナリズム」「Webサイト」の組み合わせだ。#MATTERと名付けられたこのプロジェクトは、Jim GilesとBobbie Johnsonの脳から生まれ、Webとタブレットの上に良質な長文のジャーナリズムを実現することを目指している。 この二人がもっと一般的に人気があるもの、たとえば猫のお笑い写真集とかインターネット美人… 続きを読む

  • ネットワーク記事に使われている「暴力的内容」などを示す警告サイン、新聞にも必要なんじゃないかと考えて作った人がいる(PDF版あり)

    ネットワーク記事に使われている「暴力的内容」などを示す警告サイン、新聞にも必要なんじゃないかと考えて作った人がいる(PDF版あり)

    新聞用の警告ラベルがあった方が良いのではないかと考える人がいる。実際にやってみたのはイギリスの「ギーク・コメディアン」であるTom Scottだ。自分用のを作るだけじゃなく印刷して利用出来るPDF版もある(記事下に添付している)。次のような警告ラベルが用意されている。 警告:本記事は単にプレスリリースのコピペでできています。 警告:本記事には情報源がわからず真偽のわからないウィキペディア情報が含まれています。 続きを読む

  • 「客観報道」という偽善―ニュースには記者の意見がもっと必要だ

    「客観報道」という偽善―ニュースには記者の意見がもっと必要だ

    ジャーナリストが自らの意見を公表したばかりに譴責されたり、解雇されたりする事態が続いている。憂慮すべきことだ。昨日(米国時間7/7)はOctavia Nasrが死亡したヒズボラの指導者をTwitterで賞賛したとしてCNNから解雇された。先月にはイスラエルについての発言のせいでHelen Thomasが辞任に追い込まれた。去年Washington Postは記者がソーシャルネットワークで意見を公表すること関して次のような制限を加えた。「本紙のジャーナリズムとしての中立性、信頼性を損なうおそれがあるので、政治的、人種的、宗教的、あるいは性に関… 続きを読む

  • 「リアルジャーナリズム」がビジネスとして失敗した場合、政府は介入すべきか?

    「リアルジャーナリズム」がビジネスとして失敗した場合、政府は介入すべきか?

    右のチャートはNew York Times Companyの過去5年間の株価を示したもの。印刷媒体としてのジャーナリズム全般の様子をそれとなく代表するものでもある。収入面ではCraigslistに、そして(それほどでは無いにせよ)ページビューではブログやその他の代替的なニュースソースに食われている。 「リアルジャーナリズム」のビジネスモデルが崩壊した場合に対応するため、社会は何をすべきだろうか?重要なことがらであると思われるものの、ビジネスモデルとして成立不可能な場合、政府がサポートに入ることがある。例えば、国立公園、高速道路、警察や国防など… 続きを読む